東京株式市場・大引け

2008年02月06日

　東京株式市場では、日経平均株価は大幅続落となった。今年２番目の下落幅となった　5日の米国株式市場では、米国の景気後退懸念から急落したが、東京株式市場でもこの流れを引き継ぎ、先物主導で下落する展開だった。アジア各国の市場が旧正月で休みとなることもあって、リスク許容度の低下した外国人投資家の見切り売りが膨らんだようだ。5日と6日に発表された企業業績で下方修正する銘柄が目立ったことも投資家心理を一段と冷やすことになった。引けにかけて持ち越しを嫌った投げが出て、先物主導で下落した。　主力株は軒並み下落した。米国の景気後退による需要減退懸念からソニー<6758>、ホンダ<7269>、日産<7201>、キヤノン<7751>、松下電器<6752>など輸出関連株が総じて安く、信用収縮不安の再燃を受けて、金融・不動産関連セクターも軟調に推移した。銀行、その他金融、保険、証券商品先物のほか、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、住友不動産<8830>を中心とする不動産株が総じて安い。　また、企業業績に対する反応も明暗が分かれた。10-12月期の営業利益が最高更新となったトヨタ<7203>が逆行高となったほか、上方修正を発表した三菱重工<7011>がマイナス圏からプラスに転じている。同じく上方修正のニコン<7731>も高い。その一方、業績予想を下方修正したバンダイナムコＨＤ<7832>やオリックス<8591>、などがストップ安、ローム<6963>も大幅安で取引を終えている。　そのほか、相場や景気の先行きに対する不透明感が強まるなか、「質への逃避」の動きが強まっており、食料品、陸運、電気・ガス、空運といったディフェンシブ関連株が底堅い。（証券新報・木村）

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