2008年05月09日
8日の米国株式市場は反発。NYダウは前日比52.43ドル高の12866.78ドル、ナスダック総合指数は12.75ポイント高の2451.24ポイントで取引を終えた。4月の小売り各社の既存店売上高が予想を上回ったことや、雇用情勢の底堅さを示す景気指標が相場をサポートした。一方、原油先物相場の最高値更新が嫌気された。
また、米証券取引委員会(SEC)が投資銀行に対し情報開示の拡大を促すと前日に伝わり、損失拡大の思惑から金融株は引き続き売りが優勢だった。NY円相場は上昇。前日比1円05銭円高・ドル安の1ドル=103円65―75銭で取引を終えた。欧州中央銀行(ECB)理事会後のトリシェ総裁の会見などを受け、ドルが対ユーロで大幅下落すると、円は対ドルで水準を切り上げた。シカゴ先物は13935円大阪比15円安だった。
米国株上昇も、円相場上昇が嫌気され、本日の日経平均はSQ通過後、もみあいとなる可能性が高い。なお、SQ値を上回って推移するようなら強含みのもみあいとなるが、下回って推移するようなら弱含みのもみあいとなる見通し。想定レンジは13700円〜14200円程度。内部要因で相場を上下させる材料が乏しいため、ザラ場は膠着感が強まる公算が大きい。
円高傾向で輸出関連株の上値は重そう。また、金融庁は大手銀行に対し、今月中旬以降の08年3月期決算発表に合わせ、サブプライムローンに関する証券化商品などの保有残高や損失額の詳細な開示を要請したと報じられている。これは金融株の重石となるだろう。さらに、週末でもある。投資家は様子見姿勢を崩さず、薄商いが継続する可能性が高そうだ。
(株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏)