相場概況(主力株)/8日の日経平均は前日比362.82円安の8876.42円
2009年01月08日
8日の日経平均は前日比362.82円安の8876.42円、高値は9時4分の9148.83円、安値は
大引け値。東証一部の売買代金は1兆5004億円、値上がり銘柄数は252銘柄、値下がり銘
柄数は1397銘柄、変わらずは67銘柄。日経平均は大幅に8日ぶりの反落となった。
7日のNYダウは前日比245.40ドル安の8769.70ドルで取引を終えた。ADPが発表した
昨年12月の全米雇用リポートで、非農業部門の雇用者数(政府部門を除く)の前月比減少
幅が69万3000人と市場予想の51万5000人を大幅に上回ったことが嫌気された。インテ
ルが、昨年10-12月期の売上高見通しを再下方修正したことも悪材料となった。
NY円相場は5日ぶりに反発した。前日比1円円高・ドル安の1ドル=92円60-70銭で取
引を終えた。週末9日に発表される12月の雇用統計の内容が予想以上に弱くなるとの見方
が強まり、ドルが売られた。NY原油先物相場は急落した。WTI期近の2月物は大幅に
続落し、前日比5.95ドル安の1バレル42.63ドルで終えた。下落率は12.2%に達し、1日
の下落率としては01年9月下旬以来、約7年3カ月ぶりの大きさとなった。
前場の東京株式市場では、米株下落、円高を嫌気し、輸出関連株に売りが先行した。原油
価格も急落したため、資源関連株にも嫌気売りが出た。一方、昨日までの円安・原油高が
嫌気されて売られた電気・ガスや紙・パルプなどが買い戻された。昨日の「外需株買い・
内需株売り」の逆の動き「外需株売り・内需株買い」となった。
後場に入ると日経平均は下げ幅を拡大させた。アジア各国・各地域の株式市場が全面安と
なったことが嫌気された。日経平均は昨日まで7連騰したこともあり、過熱感が強かった
ため、手仕舞い売り・利益確定売りが、後場に入り加速した感が強い。インテルの業績下
方修正を受け、半導体関連中心にハイテク株の下落が日経平均の下げ幅の拡大に寄与した。
東証33業種では、電気・ガス、小売、水産・農林の3業種が値上がりした。一方、鉱業、
海運、非鉄金属、電気機器、証券、商品先物、不動産、石油・石炭製品、精密機械、鉄鋼、
ガラス・土石、機械、その他製品、倉庫・運輸、保険、卸売、建設などが値下がりした。
個別では、東証一部の値上がり率トップは石塚硝子(5204)、2位は日本インター(6974)、
3位はピクセラ(6731)。一方、値下がり率トップはパシフィックHD(8902)、2位は東
京エレクトロン(8035)、3位はアドバンテスト(6857)。