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車載ディスプレイ部材、自動車市場縮小により7割程度まで縮小。21年には水準回復

2020年08月10日

矢野経済研究所が車載ディスプレイ部材世界市場を...

 2020年の世界自動車市場は中国や欧州を牽引役にEV車などエコカー元年として大きく拡大するものと見込まれていた。しかし、新型コロナ感染症パンデミックにより市場縮小の状態におちいっている。車載ディスプレイもタッチパネルなどで新たな技術による製品開発も活発化し1台当たり搭載量も増加傾向の中、拡大が予想されていたが、自動車市場全体の低迷を受けて大幅に減速の見込みだ。

 矢野経済研究所が車載ディスプレイ部材世界市場について調査し、主要部材であるタッチパネル、前面板、OCRの出荷数量等の現状と将来展望についてのレポートをまとめ、9日にこれを公表している。

 レポートによれば、世界の自動車生産台数は近年、約8800~8900万台の水準を維持して来た。しかし、本年は新型コロナの世界的流行により大幅に縮小する見込みだ。これに連動し堅調に推移してきた車載ディスプレイも大幅な減速が見込まれ、関連メーカーの中では自動車市場の動向を楽観的に見ているところでも前年比8割程度、悲観的に見ているメーカーでは前年比6~7割程度まで縮小するとの見通しを出している。

 車載ディスプレイ及び車載タッチパネルや前面板、OCA・OCR、光学フィルムなどの材料では生産台数減少に伴う縮小は避けられない。しかし、CASE(コネクト、自動化、シェア、電動化)対応でのメーター類のディスプレイ化やCID搭載率の拡大等で車載ディスプレイの1台当りの搭載数は増加傾向で、さらに今後はHUDやサイドミラー、リアビューミラーなど新たなディスプレイの採用拡大も期待される。

 トピックとしては「新しい生活様式」やアフターコロナが車載ディスプレイの需要にどのように影響するかだ。接触感染を防ぐためタッチセンサーによる画面操作を避け非接触のセンシング機能搭載のニーズが高まる可能性もある。国内では製品開発において既にコロナ禍後の需要確保を図る動きも出てきているようだ。

 以上のような考察からレポートでは「20年の車載ディスプレイの主要部材世界出荷数量はコロナ禍により縮小を余儀なくされるものの、減少幅は自動車生産台数に比べて低い水準にとどまり21年の自動車生産台数が2019年対比0.91まで回復する前提ではあるが21年の主要部材の世界出荷数量は2019年水準まで回復する」と予測している。(編集担当:久保田雄城)

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