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[econews.jp更新情報] 西日本豪雨からの復興に向けての取り組みをご紹介 「All for JAPAN-Scene39」 [日本テクノ株式会社]

日本テクノ株式会社

3.5Mもの濁流が工場を襲いました

電気に関する総合サービスを提供する日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一、以下、日本テクノ)は、エコニュースウェブマガジンを本日更新しましたのでお知らせします。

■エコニュースウェブマガジン -2019.4.23更新-
日本テクノユーザーの災害からの復興への歩みを紹介する「All for JAPAN」。今回は2018年7月に発生した西日本豪雨で工場が水没した岡山県倉敷市真備町の株式会社山陽化成様の取り組みです。工場には3.5メートルもの洪水が押し寄せ、1階にあった全加工機械類が水没。倉庫にあった原材料や完成品はすべて廃棄することとなりました。それでも社長の城戸英明さんは復興を決意し、事業再開を決めました。支援してくれる人たちのため、道のりは険しいですが少しずつ歩みを進めていく姿を追いました。
https://econews.jp/newspaper/japan/index.html

■All for JAPANとは
2011年3月の東日本大震災の発生を機に始まった、災害からの復興に立ち向かう被災地の企業や日本テクノの取り組みを紹介するコーナーです。東日本大震災後も、地震、台風、集中豪雨などさまざまな災害が発生している日本。被災地における日本テクノユーザーにスポットライトを当て、企業が復興に向かって努力する姿をお伝えします。読めば勇気がわいてくる、そんなコーナーです。

■エコニュースウェブマガジンの概要
日本テクノが発信する「Eco News Web Magazine(エコニュースウェブマガジン)」は、環境・省エネコンテンツをラインナップした総合インデックスサイトで、毎週火曜日にコンテンツを順次更新しています。
http://econews.jp/

本サイトは、春夏秋冬の年4回、約30万部発刊される環境市場新聞の掲載情報に加え、当社の顧客が取り組んだ省エネ成功事例など、電気や環境に関するさまざまな情報を掲載しています。また、サイト内の環境市場新聞の紹介記事は、本紙に載りきらなかった写真や「こぼれ話」も公開しています。さらに環境市場新聞の紙面を電子書籍形式で読める「環境市場新聞PLUS+」コーナーもあります。

【日本テクノ株式会社】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111(代表)
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
総契約数:約58,000件(2019年4月1日現在)
従業員数:1,126名(2019年4月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業
URL:http://www.n-techno.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室 後藤・櫻田・坂中
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp


【付帯情報】
・3.5Mもの濁流が工場を襲いました
http://itm.news2u.net/items/output/165541/1
・左から日本テクノ協力会・日電協の穐田さん、城戸社長、磯田営業部長
http://itm.news2u.net/items/output/165541/2


News2uリリース詳細へ

左から日本テクノ協力会・日電協の穐田さん、城戸社長

記事提供:news2u

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