「金融機関の人的資本経営実現研修」リリース！
株式会社ビズアップ総研
国内最大級のバンカー向けスキルアップコンテンツ
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総合型研修サービスを提供する株式会社ビズアップ総研（本社：東京都港区、代表取締役：吉岡高広）は、金融機関の人的資本経営を成功に導く画期的な国内最大級のWEB研修サービス（23テーマ・200コンテンツ・50時間）を11月21日から開始します。
「金融機関の人的資本経営実現研修」は、5ステップに分け、「STEP1～4」でその実現方法、「STEP5」で顧客企業への人的資本経営支援サービスの展開方法を「一流の講師陣」がわかりやすく解説。
「金融機関自身」と「金融機関の顧客企業」の人的資本経営を同時に実現することができます。
株式会社ビズアップ総研は、金融機関と顧客企業の人的資本経営の実現―「人的資本経営社会の達成」―を支援するとともに、eラーニング「e-JINZAI」シリーズをはじめ、公開講座や講師派遣などの研修サービスを通して、すべての人々に学ぶ楽しさと働く喜びを提供してまいります。
◆「金融機関の人的資本経営実現研修」
サイトURL：
https://finance.ejinzai.jp/hcm/
STEP1「基礎編―Basic―」：人的資本経営の基礎を固める
STEP2「実践編―Practice―」：人的資本経営を実践する
STEP3「開示編―Disclosure―」：人的資本情報の開示を行う
STEP4「ケーススタディ編―Case Study―」：人的資本経営のケースを学ぶ
STEP5「支援・サポート編―Support―」：人的資本経営支援サービスを展開する
■サービス開発の背景～全国のバンカーからの要望に対応～
長引く低金利、競争激化、人口減少など、金融機関を取り巻くビジネス環境が年々厳しさを増す中、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営―「人的資本経営」―に大きな注目が集まっています。
そうした中、全国のバンカーの方々から「人的資本経営を実現したいが、実際にどのような手順で進めればよいか、悩んでいる」というお声をよく耳にするようになりました。
そこで、株式会社ビズアップ総研のeラーニング「e-JINZAI for finance」の中に、金融機関の人的資本経営を5ステップで体系的に学べる研修プログラムをご用意しました。
＜「金融機関の人的資本経営実現研修」の3つの特長＞
■経産省「人材版伊藤レポート」と内閣府「可視化指針」に完全対応
人的資本経営の国内ガイドラインには、主に、経済産業省「人材版伊藤レポート2.0」と内閣府「人的資本可視化指針」の2つがあります。
これらのガイドラインに完全対応したコンテンツを豊富に取り揃えています。
■人的資本経営の「実践」と「開示」のグッドプラクティスを多数紹介
人的資本経営の推進に欠かせないのが、「実践」と「開示」の両輪です。
それらの取組みのヒントを提供すべく、金融機関の人的資本経営の「実践」と「開示」に関するグッドプラクティスを多数紹介します。
■顧客企業の人的資本経営を支援する方法まで最終ステップで学べる
金融機関の責務として、自行で人的資本経営を実現するだけでなく、顧客企業に対しても、人的資本経営の実現を支援することが重要です。
最終ステップで、その支援サービスの展開方法や人的資本経営ファイナンスの要点まで学べます。
＊サンプルムービー
日本における「人的資本経営の第一人者」である岩本先生が、金融機関で働く行職員に向けて、人的資本経営のエッセンスを初歩から丁寧にレクチャーした研修動画です。
・「行職員が知っておくべき人的資本経営の基礎研修」
・講師：慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授 岩本 隆 先生
・URL：
https://vdg.jp/player/B9ruGnr7uIlG/
＜「e-JINZAI」の概要＞
e-JINZAIシリーズは、「一般企業・団体」「金融機関」「地方自治体」「高等教育機関」「医療・福祉・介護施設」「会計事務所」「生命保険代理店」「製造業」向けに、20,000を超える研修動画コンテンツであらゆるニーズにお応えする、国内最大級のeラーニングサービスです。定額学び放題で多彩な「学びの場」を提供し、全国5,000社以上で活用されています。
●e-JINZAI URL：
https://www.ejinzai.jp/
＜会社概要＞
・会社名： 株式会社ビズアップ総研（英文表記：Bizup Research Institute Inc.）
・本社 ： 東京都港区東新橋 1-5-2 汐留シティセンター10F
・代表者： 代表取締役 吉岡 高広
・設立 ： 1998 年 10 月
・資本金： 3 億 7,600 万円 （グループ全体）
・URL ：
https://www.bmc-net.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
