『【事例紹介：サステナ開示の効率化】estomaによる取引先アンケート対応の省力化（マクセル株式会社）』というテーマのウェビナーを開催
マジセミ株式会社
マジセミ株式会社は「【事例紹介：サステナ開示の効率化】estomaによる取引先アンケート対応の省力化（マクセル株式会社）」というテーマのウェビナーを開催します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/3326/54842-3326-5047b5414bdacc528f654dca0779a7ae-1280x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
詳細・参加申込はこちら
■ サステナビリティ情報開示を効率化する必要性が急上昇
近年、企業のサステナビリティ（持続可能性）を高める活動（サステナビリティ活動）が注目を浴び、サステナビリティ情報の開示やESGスコアの改善を重視する企業が増えています。
特に最近着目されているのがサプライチェーン管理。取引先にアンケートを送ることで、自社のビジネスのサプライチェーン全体のサステナビリティを把握しようという活動です。
取引先アンケートの量がここ1～2年で数倍に増えている業界もあり、そのため非上場企業であってもサステナビリティ情報の収集・開示が必要になってきています。
これにより、企業のサステナビリティ活動の負荷はどんどん高まっており、サステナビリティ情報開示の効率化は非常に重要なテーマとなっています。
■ システム導入で本当にサステナビリティ業務は楽になるの？
サステナビリティ情報開示の効率化の非常な強力な手段に、サステナビリティ活動のシステム化があります。
サステナビリティに関わる情報を一か所に集め、整理された情報をもとに取引先アンケート他様々な開示方法に合わせて開示内容を作成することで、手動での情報管理と比べて大きく効率化することが可能です。
しかし、実際には、システム化に二の足を踏んでしまっている企業が多いのが現状です。
実際の導入効果はどの程度なのか？導入コストに見合うのか？自分の企業でも使えるのか？導入後、どのように運用していけばよいのか？
これらの情報が得られず、導入に一歩踏み出せないという企業も多くいらっしゃいます。
■ estoma導入事例：マクセル株式会社による取引先アンケート対応の自動化＆省力化
そこで、当ウェビナーでは、ESG情報統合管理クラウド「estoma」を導入してサステナビリティ開示業務を改善したマクセル株式会社様より、実際の導入・運用事例を語っていただきます！
ESG情報統合管理クラウド「estoma」は、アンケート機能によるサステナビリティ情報収集に加え、各企業専用にカスタマイズされたAIにより取引先アンケートの回答案を自動生成することが可能な、サステナビリティ開示業務に非常に大きな強みを持つクラウドサービスです。
また、マクセル株式会社様はMSCIをはじめとした様々な評価機関から高評価を得ており、数々のESGアワードを授賞するなど、日本企業のサステナビリティの模範となる企業の一つとなっています。
サステナビリティ先進企業の実例を知ることができる貴重な機会となっておりますので、是非ご参加ください！
■ こんな方におすすめ
・取引先からのサステナビリティアンケートが急増し、通常業務まで圧迫されて困っている方
・取引先アンケート対応や情報開示を効率よく進める方法を探している方
・システムを導入した場合の効果や運用の流れを、実際の事例を通して知りたい方
■主催・共催
株式会社テクノスジャパン
■協力
株式会社estoma
マクセル株式会社
株式会社オープンソース活用研究所
マジセミ株式会社
詳細・参加申込はこちら
マジセミは、今後も「参加者の役に立つ」ウェビナーを開催していきます。
過去セミナーの公開資料、他の募集中セミナーは
▶こちらでご覧いただけます。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/3326/54842-3326-01b65e341a4d3e09f08937526c23cdfc-400x400.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]マジセミ株式会社
〒105-0022 東京都港区海岸1丁目2-20 汐留ビルディング3階
お問合せ：
https://majisemi.com/service/contact/
[動画:
https://www.youtube.com/watch?v=SufmqjROp0A ]
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
