JR東日本は「第9回鉄道技術展2025」に出展します
東日本旅客鉄道株式会社
○JR東日本では、グループ経営ビジョン「勇翔2034」に掲げた、最先端の技術力で商品・サービスをお届けして社会を変える、真の技術サービス産業をめざすべく、様々な技術開発に取り組んでいます。
○その取り組みを幅広く知っていただくために、このたび「第9回鉄道技術展2025」に出展します。モビリティの未来に向けた取り組みや、これまでの技術開発の成果など、様々な展示を予定しています。
○開催期間中に是非ご来場のうえ、モビリティと生活ソリューションのイノベーションに向けたJR東日本の取り組みに触れてみてください。
１．第9回鉄道技術展2025 Mass-Trans Innovation Japan 2025
（1）日 時：2025年11月26日（水）～29日（土）※10:00~17:00 ※29日（土）は16:00まで
（2）場 所：幕張メッセ
（3）主 催：産経新聞社 （公式HP
https://www.mtij.jp/）
２．JR東日本の主な展示内容
【モビリティと生活ソリューションの未来を紹介】
ウォークスルー改札（ゲート通過体験できます！）、没入型遠隔観光体験 ほか
【技術開発の成果を紹介】
次世代新幹線の実現に向けた開発と次期東北新幹線車両E10系、水素ハイブリッド電車の開発、GENICHI（現場第一線における技術開発※）ほか
※現場第一線の社員が直面している技術的な課題を解決するため、社員自らが主体的に技術開発に取り組む制度です
※展示内容は変更となる場合があります
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/17557/1289/17557-1289-3182bf08ea9500533088f471a4056a89-1904x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
《展示ブースイメージ》
ウォークスルー改札 【ゲート通過体験できます！】
誰でも、どんなシーンでも、ストレスフリーな移動を実現するため、現在、様々な技術を用いたウォークスルー改札の開発を行っています。鉄道技術展では、そのひとつである高速で１対１通信などの特徴を活かしたミリ波通信によるタッチレスゲートを展示します。実際にタッチレスゲートを通過することで得られる「当たり前」を超える瞬間を是非体験してみてください。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/17557/1289/17557-1289-5db5bf85743bf759f48a509d94b83f72-553x391.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
没入型遠隔観光体験
没入システムによる遠隔観光体験：～青森への入口～
JR東日本が主催する「WaaS共創コンソーシアム」において2024年度に実施された実証実験※では、まるで現地にいるかのような没入型の遠隔観光体験が、地域への訪問意欲や地域産品の購買意欲を高める可能性があることが確認できました。本展示会では、同じ没入システムを用いたイマーシブ体験を青森バージョンでお楽しみいただけます。
※実証実験のプレスリリース：
https://www.jreast.co.jp/press/2024/20241203_ho01.pdf
―WaaSとは―
Well-being（ひと、社会、地域がやさしさで包まれた状態）を実現する仕組み、Well-being as a Serviceの略です。
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/17557/1289/17557-1289-6244312fdec2bc48177b8a0dd157f08b-3006x2175.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
実証実験の様子（長野市戸隠の没入体験）
なお、JR東日本グループでは、以下の各社も「第9回鉄道技術展2025」に出展します。
・株式会社JR東日本運輸サービス
・株式会社総合車両製作所
・株式会社JR東日本環境アクセス
・JR東日本テクノロジー株式会社
・株式会社JR東日本建築設計
・株式会社JR東日本情報システム
・JR東日本ビルテック株式会社
・JR東日本コンサルタンツ株式会社
・ユニオン建設株式会社
・JR東日本メカトロニクス株式会社
・株式会社日本線路技術
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
