Buddycom、製造現場における生産性向上と障がいを持つフロントラインワーカーの円滑なコミュニケーションづくりに貢献
株式会社サイエンスアーツ
株式会社サイエンスアーツ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：平岡 竜太朗）は、フロントラインワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom（バディコム）」を株式会社豊田自動織機（所在地：愛知県刈谷市、取締役社長：伊藤 浩一）長草工場にご導入いただきました。Buddycomを通じて、聴覚に障がいを持つ従業員のコミュニケーションの壁を取り除き、全従業員がリアルタイムに情報を共有できる環境の構築したこと、そして、Buddycomベルや他システムとの連携により、現場での情報共有の効率化と生産性向上に貢献したことをお知らせします。
■導入の背景
車両の生産工場である豊田自動織機長草工場の製造部門には、聴覚に障がいを持つ従業員および30～40名のチームを率いる現場監督者が在籍しています。日々の業務において、「情報をリアルタイムで受け取れないこと」が現場監督者にとって最も苦労する点であり、これまでも、パトランプや文字起こし器を導入するなど、音を光や振動、文字に変換する様々な取り組みを実施してきましたが、以下のような課題がありました。
・エリアの制約：無線やパトランプは、特定のエリア内でしか情報を確認できない。
・情報伝達の限界：文字のみのコミュニケーションではニュアンスが伝わりにくく、誤解が生じることがあった。
・限定的な解決策：導入した機器は特定の用途に限られ、単発の課題解決に留まっていた。
また、作業者からの呼出内容は手書きのメモで記録され、呼出理由や不具合などの発生状況が曖昧になることや、その後のデータ化に時間がかかるため、これらの課題を包括的に解決し、どこにいても、誰であっても、音声やテキスト、画像で円滑に情報共有できる柔軟性の高いツールとして、Buddycomを導入いただきました。
■導入効果
1. 障がいの有無に関わらないコミュニケーション環境の構築
Buddycomによって、聴覚に障がいを持つ従業員も、他の従業員と全く同じタイミングで、音声のテキスト化や画像・チャットを通じて情報を得られるようになりました。これにより、情報格差がなくなり、誰もが働きやすいインクルーシブな職場環境が実現しました。
2. 業務プロセスの変革とデータ活用の基盤構築
「Buddycomベル」によって、作業者が呼出理由を選択して発信するだけで、正確で構造化されたデータがリアルタイムに記録・可視化される仕組みを構築しました。これにより、工場の稼働率向上に向けたデータ活用の基盤が整いました。
3. データ分析に基づく改善活動で、生産性が向上
蓄積された呼出データを時系列で分析し、「どのような理由の呼出が、どの時間帯に、どれくらいの頻度で発生しているか」を定量的に把握しました。この分析結果に基づいた的確な対策と改善活動を推進した結果、工場の生産性が向上したことを確認することができました。
サイエンスアーツは、Buddycomがより安全で高効率な工場運営に貢献するプラットフォームとなり、製造業の現場で働く皆様が安全・安心し、明るく笑顔で働けるようこれからも開発を行ってまいります。
株式会社サイエンスアーツ について
サイエンスアーツは、「フロントラインワーカーに未来のDXを提供し、明るく笑顔で働ける社会の力となる」ことをミッションとして掲げ、フロントラインワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom」の開発・販売を行っております。2021年に東証マザーズに上場（現在はグロースに移行）し、現在では5年連続シェアNo.1※を獲得しました。今後も、スタッフ間コミュニケーションに留まらず、スタッフとお客様、スタッフとAIを美しくつなげることで、フロントラインワーカーが明るく笑顔で働ける社会を目指してまいります。
※音声（映像）コミュニケーションツール出荷金額・社数（ノンデスクワーカー向け）デロイト トーマツ ミック経済研究所「デスクレス SaaS 市場の実態と展望 2025 年度版」
Buddycom について（
https://buddycom.net/ ）
[画像:
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フロントラインワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom」は、インターネット通信網（4G、5G、Wi-Fi）を利用して、スマートフォンやタブレットにアプリをインストールすることで、トランシーバーや無線機のように複数人と同時コミュニケーションを可能にするサービスです。音声、テキストチャット、動画、位置情報（IoT）に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能です。
利用実績は、航空、鉄道、建設、福祉施設、流通など様々な業種にわたり、コミュニケーション手段として活用がされています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
