事務職×AI活用スキルを習得できる職業訓練「オフィスDXを基礎から学ぶ！AI時代の事務担当者養成科」受講生募集開始
エキサイトホールディングス
ワークキャリア株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役：秋吉 正樹）は厚生労働省から認定を受けている求職者支援訓練にて、2026年7月17日（金）より開始する「オフィスDXを基礎から学ぶ！AI時代の事務担当者養成科（短時間）」の受講生を募集します。このコースでは、事務職に必要なPCスキルに加え、AI活用やDXツール、マクロ・VBA・GASを用いた業務効率化まで幅広く学び、AI時代に求められる事務スキルを身につけていきます。
募集期間：2026年5月29日（金）～2026年6月25日（木）まで
【カリキュラム詳細】
https://job-training.jp/wp-content/uploads/2026/05/ow_2607_chiba.pdf
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/1346/1117/1346-1117-6e17e09676e74a683d29c1f4cf2c4085-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
近年、企業ではDX化やAI活用が急速に進んでおり、事務職に求められるスキルも大きく変化しています。従来の入力作業だけではなく、ITツールやAIを活用しながら業務効率化を行える人材の需要が高まっています。一方で、「パソコン操作に自信がない」「ITやAIは難しそう」と感じている方も多く、基礎から学べる環境が求められています。
AI時代に活躍できる事務人材を育成するために、本コースでは、Officeソフトの基礎から、DXツール、デザインツール、AI活用、マクロ・VBA・GASによる業務自動化まで、実践的な知識・スキルを体系的に学ぶことができます。また、キャリアコンサルタントとの定期的な面談など職業相談や就職支援も充実しています。即戦力として活躍できる事務人材を目指しましょう。
AI時代の事務担当者養成科とは
AI時代の事務担当者養成科は、事務職として必要な知識・スキルを体系的に学び、DX・AI時代に対応できる人材を目指す職業訓練コースです。本コースでは、以下の内容を学ぶことができます。
● 事務基礎知識
● DXツール基礎知識
● 文書作成ソフト実習
● プレゼンテーション実習
● AI活用実践
● 表計算応用実習（マクロ・VBA・GAS）
対象者の条件
・文字入力やファイルの操作などのパソコンの基本操作を自力で行える方
・Webカメラ・マイク付属のパソコンを所有し、上り下りの双方で実測値が10Mbps以上のインターネット通信環境が用意でき、通信費の負担ができる方
求職者支援訓練とは
「求職者支援制度」として雇用保険を受給できない求職者の方等向けに、職業訓練によるスキルアップを通じて早期就職を目指すために無料で受講できる制度です。
訓練期間中及び訓練終了後もハローワークと訓練校が連携し、積極的な就職支援を行います。収入・資産などの一定要件を満たす方には、訓練受講中に国から「職業訓練受講給付金」が支給されます。
募集概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/1346/table/1117_1_5daff4f5003cd848a0b888e4b82a3c2e.jpg?v=202606080815 ]
事前説明会（オンライン）
詳しいカリキュラムや難易度について、わかりやすくご説明し、皆様からのご質問にも回答いたします。
▼説明会の参加予約はこちらから
https://liff.line.me/1657874369-R22djydG/landing?follow=%40443vnwpd&lp=vaT2W0&liff_id=1657874369-R22djydG
上記のURLからLINEに登録後、説明会の参加予約が可能です。
お申込方法
お住まいの地域を管轄するハローワークでお手続きをお願いします。
なお、本コースはオンライン学習を中心に実施しますが、一部通所が必要となる日程があります。詳細は説明会またはハローワークにてご確認ください。
訓練に関するお問い合わせ
ジョブトレ千葉校
メール ：chiba@workcareer.jp
電話 ：050-8884-5051
ワークキャリア株式会社
所在地 ：東京都港区麻布台一丁目3番1号麻布台ヒルズ森JPタワー27階
設立 ：2024年7月1日
代表者 ：代表取締役 秋吉 正樹
事業内容 ：職業訓練校「ジョブトレ」運営
URL ：
https://job-training.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
