【最新】大手証券会社の売買手数料を一覧で比較！取引に必要な費用が無料・安いネット証券を紹介

これから資産運用を始めたい方の中には、証券会社の売買手数料について気になる方も多いでしょう。

売買手数料は証券会社によって異なるため、手数料を安く抑えたい方は各証券会社の手数料の比較がおすすめです。

そこで本記事では、手数料が安いおすすめの大手証券会社を紹介します。

各証券会社の取引に必要な費用や手数料の仕組みについて解説するので、取引にかかる手数料を抑えたい方はぜひ参考にしてみてください。

証券会社の手数料の仕組み

証券会社の手数料の仕組みについて把握すると、取引に必要なお金に対しての理解が深まります。

手数料が発生する理由と、手数料の金額が決定する仕組みについて解説します。

手数料が発生する理由

手数料は、証券会社の「仲介業務」に対して支払うお金です。

投資家が取引をおこなう場合は証券会社を通じて株を購入・売却しますが、その際、証券会社は取引の実行、注文の処理、情報の提供などをおこなうため、サービスの対価として投資家から手数料を受け取ります。

手数料は証券会社の重要な収益の一部であり、多くの証券会社が売買手数料を設定しています。

手数料額が決まる仕組み

手数料の額は次の要素によって決まります。

• 証券会社
• 取引手段
• 取引金額

手数料は証券会社の運営状況や方針、事業戦略によって決められるため、同じ商品や取引でも証券会社によって手数料の額は異なります。

また、オンライン取引、電話取引、対面取引など、取引手段によっても手数料が異なりますが、一般的にオンライン取引は人件費や場所代がかからないため、手数料が抑えられるでしょう。

さらに取引金額によっても手数料が変化し、基本的には取引金額が大きくなるほど、手数料も増加します。

手数料無料の証券会社があるのはなぜ？

証券会社が手数料を無料化する主な理由は、顧客のシェアを拡大するためです。

証券会社は商品や取引手段で差別化を計ることが難しい以上、手数料を無料にして顧客を獲得するという企業戦略があります。

シェア拡大を目指しての手数料無料化は、証券会社の収益を拡大する効果的な戦略といえるでしょう。

手数料を無料にできるからくりとしては、主にネット証券にすることで人件費や店舗経営にかかる費用などのコストをカットできる点が挙げられます。

手数料無料化の流れ

元々、手数料無料化は2019年、アメリカのチャールズ・シュワブ社が株式売買手数料の無料化を発表したことから始まりました。

多くの証券会社が手数料を設定するなかで、チャールズ・シュワブ社が手数料無料化を可能にした理由は、同社が金利収入やその他の収益モデルで十分な利益を上げていたためです。

その後、日本ではSBI証券が手数料無料化の先駆けになり、楽天証券やauカブコム証券などその他の証券会社も追随し、現在に至ります。

手数料以外で収益を得る方法

手数料無料化を進める証券会社は、手数料以外の方法で収益を補う必要があります。

手数料以外で収益を得る方法は次のとおりです。

• 情報提供や資産運用のアドバイス料
• 投資信託の信託報酬
• 信用取引の金利
• 投資一任契約の管理手数料
• 自社資金を用いた投資利益

手数料以外の費用は証券会社によっても異なるため、利用前には手数料以外の費用について公式HPで確認しておくとよいでしょう。

大手ネット証券会社の売買手数料の比較表

それでは、各大手ネット証券会社の売買手数料を比較してみましょう。

手数料体系は主に2種類で、1回の約定代金に応じて手数料を定める「1約定制」と、1日の約定代金の合計額で手数料を定める「1日定額制」があります。

大手証券会社での「1約定制」の現物取引手数料の比較一覧を次の表にまとめました。

	取引金額10万円	取引金額30万円	取引金額50万円	取引金額100万円
SBIネオトレード証券	88円	198円	198円	374円
GMOクリック証券	90円	260円	260円	460円
SBI証券	99円	275円	275円	535円
楽天証券	99円	275円	275円	535円
岡三オンライン	108円	385円	385円	660円

一方で大手証券会社5社は「1日定額制」の場合、取引金額が100万円以内であれば、手数料0円で利用可能です。

	取引金額10万円	取引金額30万円	取引金額50万円	取引金額100万円
SBI証券（ゼロ革命対象）	0円
楽天証券（ゼロコース対象）
GMOクリック証券
SBIネオトレード証券
岡三オンライン

上記の大手証券会社以外にも売買手数料が安い証券会社が多くあります。

各証券会社は取引手段や取引金額に応じて異なる料金を定めているので、自身の投資スタイルにあう証券会社を選んでみましょう。

売買手数料が安い証券会社おすすめ13選

売買手数料が安い証券会社おすすめ13選は次のとおりです。

• SBI証券
• 楽天証券
• SBIネオトレード証券
• DMM.com証券
• GMOクリック証券
• 岡三オンライン
• マネックス証券
• auカブコム証券
• 松井証券
• 大和コネクト証券
• 岩井コスモ証券
• 立花証券
• SMBC日興証券

それぞれの証券会社について詳しく解説します。

SBI証券

SBI証券は「ゼロ革命」や「大口優遇」の対象条件を満たすことで、国内株式の現物・信用取引手数料が約定金額に関わらず無料で利用できます。

さらに、2024年1月スタートの新しいNISAにおいては国内株式だけでなく、米国株式と海外ETFの売買手数料も無料です。

投資信託の取扱数が業界トップクラス、IPOや海外株式の取り扱いも豊富なので、投資初心者から上級者まで便利に活用できるでしょう。

低コストで幅広い金融商品に投資したい人はぜひチェックしてみてください。

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楽天証券

楽天証券は2023年10月2日から「ゼロコース」が追加され、国内株式取引手数料が現物取引、信用取引ともに約定代金に関わらず0円で利用できます。

また、楽天証券はネット証券の中でも銘柄の取扱い本数が多く、2024年6月末時点で2,574本の取り扱いがあります。

また、投資を通じて楽天ポイントが獲得可能で、獲得したポイントは楽天市場、楽天トラベルなど楽天グループの各サービスで利用できます。

コストを抑えたい方や多くの銘柄から選択したい方、楽天グループを利用している方におすすめです。

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SBIネオトレード証券

SBIネオトレード証券は、現物取引の売買手数料は「1律プラン」は50円から、「定額プラン」であれば1日100万円までの取引が無料です。

また、信用取引はどれだけ売買しても売買手数料が0円で利用可能で、金利と貸株料も低く設定されています。

2023年10月には新たな取引ツール「NEOTRADER」が導入され、直感的な操作で発注・訂正が可能になりました。

さらにIPOの取扱本数も大幅に増加し、IPO抽選では前受金が不要なため、現状投資資金があまりない方でも使いやすいでしょう。

信用取引の取引回数が多い方や、直感的な操作性の取引ツールを利用したい方にもおすすめです。

DMM.com証券

DMM.com証券は、国内株式の現物取引は手数料55円から、25歳以下のお客様は0円で取引可能です。

また「国内信用取引チャレンジ応援キャンペーン」が2024年4月1日(月)〜2025年3月31日(月)の期間で開催されており、期間中の信用取引の手数料は0円で利用できます。

DMM株PRO+は日本株と米国株に対応した高機能取引ツールで、Macユーザーにも対応しています。

さらに、スマートフォンアプリでは、かんたんモードとノーマルモードを切り替えて利用できるため、株初心者から経験豊富なトレーダーまで便利に活用できるでしょう。

スマホで本人確認ができれば最短即日取引可能なので、コストを抑えた株取引をすぐにはじめたい方はぜひチェックしてみてください。

GMOクリック証券

GMOクリック証券は、口座開設や維持、入出金も無料なため、追加コストを気にせずに取引できます。

株式現物取引では1日定額プランで100万円まで手数料0円、1約定ごとのプランでは手数料が50円から取引可能、信用取引も1日定額プランでは100万円まで0円、1約定ごとプランでは97円からと低コストで利用できます。

取引ツールも高機能でありながら使いやすくスマートフォン、iPad、Windows、Mac、Apple Watchに対応しているため、さまざまなデバイスを利用しての取引が可能です。

料金体系がわかりやすく追加コストがかからない証券会社を探している方は、GMOクリック証券を検討してみましょう。

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岡三オンライン

岡三オンライン証券は、定額プランを利用すると現物・信用取引の手数料が1日の合計約定代金200万円まで無料です。

また、25歳以下であれば現物取引の手数料が完全無料なので、若年層の方にもおすすめです。

トレードツールの種類も充実しており、特殊注文が多彩な「岡三ネットトレーダー」、シンプルな操作性の「岡三かんたん発注」、スマホアプリの「岡三カブスマホ」など、さまざまな取引ツールが利用できます。

25歳以下の方、もしくは使いやすい取引ツールを利用したい方はチェックしてみましょう。

マネックス証券

マネックス証券は現物取引は55円から、信用取引も99円から取引できる証券会社です。

単元未満株の買付手数料や投資信託の購入時申込手数料が0円、さらに支払った手数料の一定額をキャッシュバックするプログラムも充実しています。

商品ラインアップは日本株や投資信託に留まらず、IPO、米国株、金・プラチナなどが用意されています。

オリジナルレポートも毎営業日に更新されるため、投資情報もこまめに確認したい方にもおすすめです。

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auカブコム証券

auカブコム証券は、定額プランであれば現物株式・信用取引ともに100万円以下の取引が無料です。

また、大口優遇プランを利用すれば、現物株式・信用取引共通で約定金額にかかわらず手数料も無料になります。

高機能アプリの「kabuステーション®」や自動売買システムなども利用可能なので、投資初心者でも便利に取引ができるでしょう。

さらに、MUFGの独自レポートで最新のマーケット情報も入手できるため、低コストかつ利便性よく投資がしたい方におすすめです。

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松井証券

松井証券は日本株取引では1日の約定代金50万円まで無料、25歳以下は約定代金に関わらず無料です。

取引ツールやアプリも多種多様に用意されており、高機能トレーディングツールからシンプルな操作性のアプリまで無料で利用できます。

松井証券ポイントも貯められ、Amazonギフト券やdポイント、3,000種類以上の商品と交換が可能なため、投資でお得にポイントを貯めたい方にもおすすめです。

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大和コネクト証券

取引の種類	売買代金
現物取引	売買代金の0.033％（最大660円）
信用取引	売買代金の0.033％（最大330円）

大和コネクト証券は業界最安値水準のコストで売買ができるうえに、現物取引や信用取引では毎月10枚の手数料無料クーポンが提供されます。

また、1株から株が売買できる「ひな株」、1日100円から投資信託が積み立てられる「まいにち投信」など、初心者でもはじめやすいサービスが整っています。

さらに、取引アプリやWebサイトはシンプルなデザインなので、投資に慣れていない初心者でも操作が容易でしょう。

dポイントやPontaポイントで株が購入できる「ポイント投資」も可能なので、手軽に投資を始めてみたい方におすすめです。

岩井コスモ証券

岩井コスモ証券は、1ヶ月定額制を含む3つのコースがあるため、投資家のスタイルにあわせた取引が選択できます。

たとえば、アクティブにトレードする方はマンスリーコースであれば、大きい金額の取引でもコストを抑えられるでしょう。

また、スマホアプリは株主優待検索やキーワード検索など、便利なサービスも備わっています。

さらに、専門のサポートスタッフによる電話問い合わせ窓口もあるため、手厚いサポートを受けたい方にもおすすめです。

立花証券

立花証券は個別の日本株投資に特化している証券会社です。

投資情報の提供にも力を入れており、伝統ある投資情報紙やオリジナルのレポートなども提供しています。

営業員を通じた取引が可能なうえに、担当者への電話注文や問い合わせがスムーズにおこなえます。

ネット証券ではなく、プロのスタッフに相談しながら投資をしたい方におすすめです。

SMBC日興証券

SMBC日興証券は信用取引が売買手数料無料で利用できます。

また、日本株を「100円以上100円単位」で売買できる「キンカブ」サービスも利用可能なため、低資金で投資が始められます。

自社アナリストによるレポートや豊富な投資情報が用意されているため、株式投資をおこなううえで有用な情報を得られるでしょう。

支店の担当者に相談しながら売買できる「総合コース」もあるため、投資初心者の方も安心して資産運用が始められます。

証券会社の手数料に関するよくある質問

証券会社の手数料に関するよくある質問は次のとおりです。

• 対面証券の手数料は高い？
• 現物取引と信用取引の違いは？
• 売買以外に必要な手数料は？

それぞれの質問についてわかりやすく回答します。

対面証券の手数料は高い？

対面証券は、一般的にネット証券に比べて手数料が高くなります。

対面証券は店頭窓口を通じて、手続きに関してのアドバイスや直接的な顧客サポートなどのサービスを受け取れる分、コストが高めです。

一方で、ネット証券は手続きに関しては主体性が必要になるものの、低コストでサービスを受けられます。

現物取引と信用取引の違いは？

現物取引とは、投資家が実際に資金を支払って証券を購入する取引です。

一方で、信用取引は証券会社から金銭や証券を借りて取引をおこなう方法です。

投資家は少ない自己資金でも大きな取引が可能で高い利益を狙えますが、その分リスクも高くなります。

売買以外に必要な手数料は？

証券会社の取引には売買手数料以外にもさまざまな手数料や費用がかかる場合があります。

売買以外にかかる手数料や費用の例は次のとおりです。

• 口座維持管理手数料
• 情報利用料
• 株式・ETF・REIT・ベンチャーファンド・外国債券保管手数料
• 国内株式、外国株式、投資信託の振替（移管）手数料
• 入出金の手数料
• 外貨（米ドル）送金手数料
• 外貨で送金する際に発生する手数料
• 「取引・残高情報」開示手数料
• 買取請求手数料
• 個別株主通知請求手数料
• 株主総会資料の書面交付請求手数料
• 日本型預託証券（JDR）転換手数料

手数料の種類や料金は証券会社によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

まとめ

証券会社の手数料は、株取引をおこなう際に仲介業務の対価として発生します。

手数料は証券会社ごとに異なり、取引手段や取引金額によっても変化します。

手軽に資産運用を始めたい方は、手数料無料で利用できる「SBI証券」や「楽天証券」などのネット証券会社がおすすめです。

本記事で紹介した証券会社を利用して、ぜひ資産運用を始めてみてください。

＜参考＞
SBI証券
楽天証券
SBIネオトレード証券