MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、デロイト トーマツ ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、MDM市場で14年連続シェアNo.1
株式会社オプティム(東証プライム市場、コード：3694)
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社※1(以下 デロイト トーマツ ミック経済研究所)が発刊した調査レポート「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2024年度版」において、MDM※2・PC管理サービス「Optimal Biz」が2023年度MDM市場シェアNo.1※3の評価をいただきました。これにより、「Optimal Biz」が国内MDM市場14年連続シェアNo.1※4となりましたことをお知らせいたします。
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https://www.atpress.ne.jp/releases/419299/LL_img_419299_1.png
MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、デロイト トーマツ ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、MDM市場で14年連続シェアNo.1
■14年連続シェアNo.1の背景
2022年度から2023年度にかけて、特定のアプリのみ起動して固定できるモードである「シングルAppモード」を利用できるようにするなど、法人管理端末の多くを占めるiOSについて基本機能の拡充を行ったことで、これまでアプローチできなかったお客様を含め「Optimal Biz」の導入が伸長しました。この実績が14年連続シェアNo.1につながったと考えています。
2024年度以降は、サービス業や流通系を中心に、キオスク端末の利用が一層加速したことを受け、「Optimal Biz」においてもホーム画面をカスタマイズして必要な機能だけを表示させる「Optimal Biz Gadget」を活用した導入が活発化しています。
■調査レポート内容
調査レポート「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2024年度版」は、MDMやそれに関連したコラボレーション・モバイル管理ソフトの市場を直接面接・アンケートなどにより調査し、その実態と将来の動向を分析したレポートです。「Optimal Biz」は対象の調査レポートの2023年度(実績)においてMDM市場の18部門およびEMM市場の2部門、合計20部門でシェアNo.1の評価をいただきました※5。
■デロイト トーマツ ミック経済研究所調査、「Optimal Biz」シェアNo.1評価部門一覧※5
【シェアNo.1評価部門一覧】
＜EMM※6市場とモバイルOS別動向＞
●管理対象モバイルOS別市場動向
1. EMM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
2. EMM出荷金額(SaaS・ASP含む)
＜モバイル管理ソフトの市場動向＞
●MDM市場動向
3. MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
4. MDM出荷金額(SaaS・ASP含む)
●提供形態(パッケージ／SaaS・ASP)別市場動向
5. MDMパッケージ出荷金額
6. SaaS・ASP型MDM出荷ID数
7. SaaS・ASP型MDM出荷金額
●管理対象モバイルOS別市場動向
8. モバイルOS別MDM出荷金額 iOS
9. モバイルOS別MDM出荷金額 Android
10. モバイルOS別MDM出荷金額 Windows
●業種別市場動向
11. 学校向けMDM売上高推移
12. 公益事業向けMDM売上高推移
13. 金融業向けMDM売上高推移
14. 流通業向けMDM売上高推移
16. 通信向けMDM売上高推移
15. サービス業向けMDM売上高推移
17. 製造業向けMDM売上高推移
●ユーザー規模(従業員数)別売上動向
18. 大手(従業員1,000人以上)企業向けMDM売上高推移
19. 中堅(1,000人未満)企業向けMDM売上高推移
20. SMB(100人未満)向けMDM売上高推移
■「デロイト トーマツ ミック経済研究所」とは
デロイト トーマツ ミック経済研究所とは、1991年に設立されてから34年にわたってICT/デジタル分野に注力した市場調査を実施し、その結果を市場調査レポートとして発刊しているコンサルティングファーム系市場調査機関です。市場ターゲットを絞った精度の高い調査をベースにした自社企画の市場調査レポートの企画・発刊をコアビジネスとしています。そうした実績がデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社※7に認められ、2020年11月に同社の子会社となりました。その信頼度から、同社の調査報告書が情報・通信業界において数多く引用されています。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。
詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/
※1 本社：東京都千代田区、代表取締役社長：渡邊 茂男
※2 MDM： Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※3 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所 2024年9月発刊、「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2024年度版」より。
※4 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所
「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」IT資産管理(MDM含む)市場「合計売上高」2011年度～2012年度実績(2013年発刊)、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2014年度版」MDM市場動向「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2013年度実績(2014年発刊)、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望」MDM市場動向「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2014年度～2017年度実績(2015～2018年発刊)、「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望」MDM市場「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2018年度～2023年度実績および2024年度見込(2019年～2024年発刊)より。
※5 デロイト トーマツ ミック経済研究所 2024年発刊「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2024年度版」(
https://mic-r.co.jp/mr/03230/ )の2023年度実績のうち、「Optimal Biz」が1位の評価を得た部門の数をオプティムが集計。
※6 EMM：Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※7 本社：東京都千代田区、代表執行役：前田 善宏
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ：
https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ：
https://www.facebook.com/optimjpn
Xページ ：
https://x.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所プライム市場
証券コード ： 3694
URL ：
https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA ： (佐賀本店)
佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO： (東京本社)
東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 18階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムホールディングス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 445百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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