2026年、Beat Shuffleが進化。SNS×AIに向けた“プロローグ”となるスマートフォンアプリのアップデートを公開
株式会社Beat Communication
社内SNSのパイオニアである株式会社Beat Communication(本社：東京都港区、代表取締役社長：村井 亮)は、企業向け社内SNS「Beat Shuffle」のスマートフォンアプリ版の大型アップデートを2026年にリリースいたします。
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Beat Shuffleスマートフォン画面
今回のアップデートでは、UIデザインを全面刷新し、これまで以上に直感的で操作しやすい画面構成を実現しました。従業員が手軽に必要な情報へアクセスし、リアルタイムに投稿・共有できることで、日々の業務に根ざしたナレッジマネジメントを促進いたします。
■アップデートの背景と目的
近年、社内コミュニケーションの中心がスマートフォンへと移行する中、「投稿しやすさ」「探しやすさ」「見やすさ」が企業のナレッジ活用に大きな影響を与えています。
多様な働き方が広がる中、情報共有のスタイルも従業員ごとに細分化され、「必要な情報が見つからない」「部署間で知識が循環しづらい」といった課題が生まれやすくなっています。
Beat Shuffle ではこれまでもスマートフォンアプリを提供してまいりましたが、“よりシンプルで直感的な操作性”を求める多くの声を受け、今回の大規模アップデートを実施いたしました。
ITに不慣れな方でも使いやすい構成を意識し、投稿・閲覧・検索までを迷わず操作できるよう再設計しております。
■大型アップデートの主なポイント(抜粋)
●新UIでより直感的な操作へ(トップ画面)
タイムラインの視認性向上
投稿やコメントの書きやすさを改善
スクロール中心の操作に最適化
●スマホ版の主要4機能を刷新
PC版の中心機能である
「つぶやき」「コミュニティ」「Q&A」「スケジュール」
の4機能を、スマホ利用に合わせて再設計しました。
※検索機能・通知機能など多数の機能もバックグラウンドで強化中
●外部ユーザー招待(ゲストアカウント)をスマホに最適化
取引先・パートナー企業・OB/OGを安全に招待し、
企業ごとの知識伝承を可能にする仕組み を提供。
●アプリアイコンを企業独自ロゴに変更可能
スマホホーム画面から“完全オリジナルの社内アプリ”として
利用できるカスタムアイコン機能を搭載。
■活用イメージ
・トップ ：社内の最新情報を一覧で確認
・つぶやき ：業務報告や気づきを即時共有
・コミュニティ：部署横断の知識共有
・Q&A ：業務手順や申請ルールの参照
・スケジュール：研修・イベント・会議予定を一元管理
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左から「トップ画面」「つぶやき画面」「コミュニティ画面」
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左から「Q&A画面」「スケジュール画面
■利用料金について
Beat Shuffle の利用料金は以下の通りです。
・PC版：1ユーザーあたり 540円(税別)
・スマートフォンアプリ(オプション)：1ユーザーあたり 200円(税別)
スマートフォンアプリ版を組み合わせることで、よりリアルタイムな情報共有・マネジメントが可能となり、現場のスピードに合わせた知識伝達を実現します。
■企業から寄せられる課題と、当社の支援
社内SNSを導入している企業様から、運用やコミュニケーション活性化に関するご相談をいただくケースが増えております。
社内で情報が循環せず、知識が蓄積されにくいといった課題に対し、当社では講演会・演習会を通じて、投稿の設計からコミュニティ形成まで、現場で実行可能な仕組みづくりをご支援しております。
■今後の展望
社内SNSとAIを組み合わせた新しい仕組みづくりにも取り組んでおり、企業内に蓄積された情報をより活用しやすくする仕組みの実現を目指しております。
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社内SNSならBeat Communication
■Beat Communicationについて
株式会社Beat Communicationは、慶應義塾大学のソーシャルグラフ研究よりスピンアウトし、2004年に世界ではじめてエンタープライズ・ソーシャル・ネットワークを発表した世界のパイオニアです。(出展：「インターネット白書ARCHIVES」
https://iwparchives.jp/files/pdf/iwp2006/iwp2006-ch03-04-p216.pdf ) 2008年には世界初の企業CO2排出制限プラットフォーム「Eco Style」を発表し、経済産業省の地球温暖化防止運動で優秀事例に選出。OMRON社向けに開発した「Eco-Volun(エコボラン)」では、38カ国・約3万5千人の社員が参加する地球環境保護イベントを展開しました。2009年にはNTTデータ導入のSNS「Nexti」がITマネジメント革新賞を受賞。
現在は、SNS・AI・教育・地域DX・オープンイノベーションを融合し、「共創する日本」そして「世界が憧れるものづくり大国」の実現に向けて挑戦を続けています。同社のこれまでの活動は幅広いメディアでも注目を集め、日経CNBCなど多数のメディアで紹介されています。
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