【調査】4月にツイッターで97万件の投稿 6/15「再販売」は4/20「全国発売」を超える盛り上がりに 「生ジョッキ缶」メディア露出調査（ウェブニュース・テレビ・ツイッター）
株式会社パズルピース
ニュースメディア運営などを手掛ける株式会社パズルピース（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：小山晋一）は、アサヒビール株式会社が4月6日に発売し、出荷停止・販売休止を経て6月15日に再販売された「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」について、メディア露出調査を実施し盛り上がりの傾向について考察した。
調査は商品が発表された1月6日から再販売2日後の6月17日までの期間、ウェブニュース、テレビ、ツイッターにおける露出状況を独自のツールで計測した。期間中の露出件数は、ウェブニュースが283件、テレビが53件、ツイッターが1,277,899件だった。
※ウェブニュースはYahoo!ニュース、LINE NEWSを対象に調査、テレビはウェブ上で番組情報が確認できたものを対象に調査、ツイッターはAPIで日付ごとの件数を取得した
4月が露出のピーク、ツイッターでは97万件を超えるツイートを記録
月ごとの件数を見ると、ウェブニュース、テレビ、ツイッターいずれも、発売・出荷停止となった4月で最も多くなり、商品の話題性と発売後すぐに出荷停止となったこと、さらには品薄で入手困難となった状況なども絡み大きなインパクトを生んだ。
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ウェブニュースでは4月の件数が全体の51.94％に至り、テレビでも43.40％、ツイッターでは97万件を超えるツイートを計測し76.13％を4月の露出が占めた。
特徴的だったのはピークとなった4月以外に多かった月がメディアごとに異なっていた点で、ウェブニュースでは4月が147件、次いで5月が49件、6月が31件と徐々に減っていくが、テレビでは4月に23件、5月に9件で、続いて多かったのは2月の7件だった。
ツイッターでは、2月に109,876件、3月に152,198件と徐々に増え、4月にピークの972,818件を記録するが、5月以降は件数が激減。ウェブニュースと比べると4月を挟んで真逆の動きとなっている。ツイッターは話題のピックアップが速く、また拡散の速度・爆発力がある反面、盛り上がりの移り変わりが速いという面を感じ取れる結果となった。
ニュースリリースの発表がなかった2月3月にも話題を喚起
また、アサヒビールが「生ジョッキ缶」についてニュースリリースを発表したのは、1月に1本、4月に2本、5月に2本であったが、発表のなかった2月と3月にもテレビでは合計12件の取り扱いがあった（2月：7件（13.21%）、3月：5件（9.43%））。
2月21日にフジテレビ「ワイドナショー」で取り上げられ、その翌日にはアサヒビールの公式ツイッターアカウントで3月8日を締め切りとした「フォロー＆リツイートキャンペーン」を展開。3月30日には先行体験会を開催するなどして、リリース発表がなかった期間にも話題を喚起し、特にツイッターでは大いに盛り上がった。
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【アサヒビールのニュースリリース】
■1月6日：『アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶』4月20日（火）発売！コンビニエンスストアでは4月6日（火）先行発売！
■4月8日：『アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶』一時出荷停止のお知らせ
■4月21日：『アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶』一時休売のお知らせ
■5月7日：『アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶』再発売のお知らせ
■5月21日：『アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶』7月以降の発売日のお知らせ
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コンビニ先行販売が圧倒的なインパクト、再販売は小さな盛り上がりに
コンビニで先行販売を開始した「4月6日」、全国発売となった「4月20日」、再販売となった「6月15日」、それぞれ発売日から3日間の件数も集計した。
ウェブニュース、テレビ、ツイッターとすべての調査において先行販売の「4月6日」が最も多い件数となり、特にツイッターでは発売日に397,546件、翌日にも365,223件と3日間で約88万件の大量露出となった。
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出荷停止を発表した「4月8日」にはウェブニュースが激増したのに対し、ツイッターでは件数が減少。同じく全国発売の時も販売休止を発表した「4月21日」にウェブニュースが激増したが、ここではツイッターの件数も増加した。
「6月15日」の再販売は数量限定ではあったが4月ほどの品薄にはならなかったようで、ウェブニュースでも混乱を報じる記事はなく、反響も比較的低調になったことが考えられる。ただ、発売日当日においてはウェブニュース、テレビともに「4月6日」「4月20日」の件数を上回っており、ツイッターにおいても全国発売の「4月20日」の件数を超えるなど、消費者の期待の高さがうかがえた。
今後の販売スケジュールは、7月13日、8月3日、9月7日が予定されており、いずれも数量限定での発売となる。ウェブニュースやテレビでの報道量は減ることが予想できるが、消費者の反響の指標となるツイッターの露出量については引き続き注視してみたい。
記事提供：Digital PR Platform
