音声解析AI「MiiTel」、累計通話・会議時間が700万時間を突破
株式会社RevComm
音声のビッグデータ化がさらに加速、企業価値向上の基盤に
株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：会田武史）が提供する、音声解析AI「MiiTel」に蓄積された累計蓄積通話・会議時間が700万時間を突破しました。音声のビッグデータ化はさらに加速し、企業価値向上の基盤データとして活用が進んでいます。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2910/119832/700_366_2025100913103368e735b9e7c43.png
音声解析AI「MiiTel」に蓄積された累計通話・会議時間、700万時間は、トークン数に換算すると155,076,923,077（約1550億トークン）となり、例えばGemini 2.5 Pro が扱える100万トークンの15万5千倍を超えるデータ量となります。「MiiTel」利用企業は、蓄積されたデータを自社のために活用することができます。ある企業における活用実績を例に挙げると、半年間で約65億トークンのデータ蓄積があり、これはGemini 2.5 Pro が扱える100万トークンの6,500倍を超えます。このように、電話解析AI「MiiTel Phone」、コールセンター解析AI「MiiTel Call Center」、Web会議解析AI「MiiTel Meetings」、対面会話解析AI「MiiTel RecPod」を通じて蓄積した音声ビッグデータの量は膨大であり、「MiiTel Analytics」を通じて分析が可能です。さらに生成AIを活用しデータ活用を促進する「MiiTel Synapse」により、これまで活用されてこなかった音声ビッグデータを効果的に解析・活用することができ、営業活動の生産性向上のみならず顧客理解、市場理解、製品開発、さらに経営判断に役立てることができます。
2025年は “AI エージェント元年” と呼ばれ、AI音声市場は 2030 年まで年平均 20％で成長すると予測されています。生成AIは今後さらに指数関数的に進化し、企業がその活用を選択肢から外すことはもはや考えにくい時代です。こうした状況下で最も重要なのは、企業が保有するあらゆる情報を、将来にわたり再利用できる形で蓄積することであり、「MiiTel」はその基盤となる企業のデータ蓄積に貢献します。
レブコムは電話解析AI「MiiTel Phone」、コールセンター解析AI「MiiTel Call Center」、Web会議解析AI「MiiTel Meetings」、対面会話解析AI「MiiTel RecPod」、さらに生成AIを活用しデータ活用を促進する「MiiTel Synapse」を提供しています。「MiiTel」で蓄積した口頭コミュニケーションのビッグデータと生成AIを組み合わせ活用する機能「MiiTel Synapse」により、アプリケーション層とデータレイヤーを横断し、ワンストップでサービスを提供することが可能です。今後、企業のデータ活用をさらに加速させ、生産性向上に資するとともに、経営にインパクトをもたらすサービスを提供していきます。
レブコムはこれからも「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」というミッションのもと、「MiiTel」ブランドの提供価値向上に努め、各国の企業や省庁・自治体の生産性向上に貢献してまいります。
■株式会社RevComm 会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
電話解析AI「MiiTel Phone」、コールセンター解析AI「MiiTel Call Center」、Web会議解析AI「MiiTel Meetings」、対面会話解析AI「MiiTel RecPod」の提供を通じ、コミュニケーションが発生するすべての場所における会話のビッグデータ化を実現します。
2023年4月にアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2025年1月にCES® 2025 にてAI部門イノベーションアワードを受賞、2025年8月に「日本スタートアップ大賞2025」にて総務大臣賞を受賞しました。
・企業名 ： 株式会社RevComm
・所在地 ： 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 ： 会田 武史
・事業内容 ： AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト：
https://www.revcomm.co.jp/
※記載されている会社名および商品・製品・サービス名（ロゴマーク等を含む）は、各社の商標または各権利者の登録商標です
記事提供：Digital PR Platform
