日本初、カフレスで日常生活下の血圧モニタリングを可能にした『Arblet 血圧演算プログラム Alysis-001』発売
株式会社マクニカ
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日本初、カフレスで日常生活下の血圧モニタリングを可能にした
『Arblet 血圧演算プログラム Alysis-001』発売
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この度、株式会社マクニカ［本社：神奈川県横浜市港北区、代表取締役社長：原 一将］（以下、マクニカ）、株式会社Arblet［本社：東京都渋谷区、代表取締役：清水 滉允］（以下、Arblet）と大正製薬株式会社［本社：東京都豊島区、代表取締役社長：上原 茂］（以下、大正製薬）はカフレス血圧モニタリング「Arblet 血圧演算プログラム Alysis-001」（以下、Alysis(R)）について2026年7月31日に発売する運びとなりましたことをご報告いたします。
高血圧患者は日本国内で約4,300万人と推定されており、そのうち3,100万人が管理不良といわれています※。近年では、診察時の測定だけでは把握が難しい仮面高血圧や白衣高血圧、夜間高血圧、モーニングサージなど、日常生活下における血圧変動への関心が高まっています。
Alysis(R)は、診察時以外の血圧値推移を把握することを目的とした血圧記録プログラムです。製品特長として、1分間隔での血圧測定を実現するとともに、カフを使用しないことで測定時の煩わしさや締め付けによる装着時の負荷を軽減し、日常生活における継続的な長時間血圧モニタリングを可能にしました。精度面においては、国際規格「ISO 81060-2：2018」に準拠しており、医療機器製造販売承認（承認番号：30600BZX00212000）を取得しています。さらに、大阪大学とArbletが実施した欧州高血圧学会が推奨するAwake/asleep test（既存の携帯型連続血圧計との比較試験）に基づく臨床研究の結果がHypertension Research誌に報告されました※※。
マクニカ、Arblet、大正製薬の3社はAlysis(R)の提供を通じて、血圧管理の重要性をより身近に感じていただくとともに、高血圧の早期発見および、より質の高い診断・治療への貢献を目指してまいります。
※ 『高血圧管理・治療ガイドライン2025』日本高血圧学会発行
※※ Hongyo K, Shimizu K, Yamamoto K, et al. Hypertens Res. In press.
●Alysis(R)製品サイト：
https://medical.taisho.co.jp/brand-alysis/
製品を安心してご使用いただくために、ご購入前・ご使用前に
ご確認いただきたい事項などを掲載しております。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/3155/138710/100_100_202607071452506a4c943227975.png
●Alysis Wear(R)（ブレスレット型ウエアラブルデバイス）
[画像2]https://digitalpr.jp/simg/3155/138710/700_247_202607071452566a4c94388dfd0.png
●Alysis(R)製品構成
[画像3]https://digitalpr.jp/simg/3155/138710/700_250_202607071453006a4c943cdde0d.png
●製品概要（医療機器プログラム）
[画像4]https://digitalpr.jp/simg/3155/138710/700_242_202607071453056a4c9441aeaca.png
※保険償還：保険未適応（2026年７月現在 保険適用申請準備中）
●販売価格（税込）
440,000円/セット（「Arblet 血圧演算プログラム Alysis-001」の3年間利用ライセンス付き※）
※ご購入後、3年間無制限でご利用いただけるサブスクリプション形式を採用しております。
期間中は25時間計測に加えて、リアルタイム測定の機能もご利用いただけます。
●本製品に関するお問い合わせ先
総代理店：株式会社マクニカ ネットワークス カンパニー メディカル事業推進室
e-Mail：arblet-info@macnica.co.jp
〒222-8561 横浜市港北区新横浜1-5-5 マクニカ第2ビル
製造販売：株式会社Arblet
e-Mail：contact@arblet.com
〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-17-17-201
販売会社：大正製薬株式会社 コーポレートコミュニケーション部
e-Mail：pr@taisho.co.jp
〒170-8633 東京都豊島区高田3-24-1
＜本プレスリリースに関して＞
本プレスリリースは当社の取り組みを報道関係者やステークホルダーの皆様にお伝えすることを目的としたものであり、一般の方への医療情報の提供や顧客誘引を目的としたものではありません。
以上
記事提供：Digital PR Platform
