TPCマーケティングリサーチ株式会社、パーキンソン病について調査結果を発表
TPCマーケティングリサーチ株式会社
この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、パーキンソン病について、医療機関を受診・診断されるまでの経緯、医療機関の受診状況、同居家族の介助・介護の実態（負担状況）、症状と治療アドヒアランスの状況、治療実態と治療満足度、iPS細胞を用いた再生医療等製品に対するニーズなどを調査し、その結果を発表した。
【調査結果】
◆当調査では、パーキンソン病と診断され、現在医療機関で治療している成人男女477人（患者本人95人、同居家族382人）を対象に、アンケート調査を実施した。
◆主な調査ポイントは、パーキンソン病患者の受診から診断までの経緯・早期受診について、現在の症状や治療実態、持続経腸療法・持続皮下注療法の治療評価、再生医療へのニーズである。
調査結果より、受診・診断までの経緯では、運動障害をきっかけに受診した人が大半を占めた一方、非運動障害は受診につながりにくい傾向がみられた。また、受診まで時間を要した人も多く、「受診するほどではないと思った」「日常生活への支障が少なかった」が主な理由となっている。
◆現在の症状は、運動障害を有している人がほとんどで、自律神経障害や精神障害を有している人も多い。また、各症状を有している人のうち、困っている割合は運動障害で8割ほど、非運動障害で6割前後をそれぞれ占めている。
◆持続経腸療法・持続皮下注療法は、それぞれ1割弱が経験している。いずれも使用開始後に改善を実感する人が多数となったが、改善効果が持続した人は前者が4割近く、後者は約3割にとどまっている。また、持続経腸療法では胃ろう関連、持続皮下注療法ではカニューレ管理や使用継続に関する項目が主な不満点として挙げられた。
◆iPS細胞を用いた再生医療等製品（アムシェプリ）には6割強が興味を有し、約4割で実施意向があった。また、治療を受ける場合の懸念は、治療費や安全性のリスク、治療可能な施設が限られることなどが挙げられている。
【調査要覧】
パーキンソン病と医師から診断され、現在医療機関で治療している成人男女 計477人（患者本人95人、同居家族382人）
【調査実査日】
2026年3月23日～25日
＜資料名＞
2026年 パーキンソン病（PD）の患者調査
―持続経腸療法・持続皮下注療法の実態、iPS細胞療法に対する患者のニーズを探る―
URL：
https://www.tpc-osaka.com/c/pharmaceuticals_medical/pr310260182発刊日：2026年7月24日 頒価：748,000円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：
http://www.tpc-cop.co.jp/オンラインショップ「TPCビブリオテック」：
http://www.tpc-osaka.com/ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
配信元企業：TPCマーケティングリサーチ株式会社
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記事提供：DreamNews
