【龍谷大学】文化・芸術・エンタメ・スポーツを通じたウェルビーイングの追求や共生社会の実現をめざし龍谷大学と ぴあ総研 が連携協定を締結
龍谷大学
龍谷大学（京都市伏見区／学長：入澤崇）は、ぴあ総合研究所株式会社（東京都渋谷区／代表取締役社長：吉澤保幸 以下「ぴあ総研」）と2025年3月15日、文化・芸術・エンタテインメント・スポーツ等を通じたウェルビーイングの追求や共生社会の実現をめざし、協定を締結しました。
本協定は、龍谷大学社会学部が2025年4月に瀬田キャンパスから深草キャンパスに移転することを契機としたものです。協定締結に併せ、ぴあ総研代表取締役社長の吉澤保幸氏、ぴあ総研所長の笹井裕子氏を本学客員教授として招聘し、連携・共創を推進いたします。
今回の協定締結では、社会学部の講義や社会的課題をテーマとしたプロジェクト型授業など教育・人材育成の連携をすすめます。加えて、2028年度の事業運営開始をめざしている「共創HUB京都※」を拠点とし、相互のネットワークを活用した新たな価値創造と社会実装を推進することも想定し、具体的な連携方策を検討してまいります。
●龍谷大学 入澤 崇 学長コメント
龍谷大学は、2039年度末までの長期計画「龍谷大学基本構想」の取組として、各キャンパスの教育研究環境を特色化させる「キャンパスブランド構想」を推進中であり、その一環となる社会学部の移転・改組において、ぴあ総合研究所株式会社との協定締結、並びに客員教授として吉澤氏、笹井氏にお力添えいただけることは、教学の一層の充実につながるものと考えます。また同社は、文化・芸術・エンタテインメント・スポーツ等のもつ社会的価値によって、人々の心や地域を豊かにしていく社会連携事業にも注力されており、今般の協定によって、持続可能な社会モデルの構築など、双方の有するネットワークを活用した社会連携の取組の可能性にも大いに期待しています。
●ぴあ総合研究所株式会社 吉澤 保幸 代表取締役社長コメント
ぴあグループは、『ひとりひとりが生き生きと』を企業理念に掲げ、エンタテインメントを人々の心を潤す『感動のライフライン』と考えています。このたび、龍谷大学が培ってこられた建学の精神に根差した『共生』の理念と、多様な社会課題に真摯に向き合う姿勢に深く共感し、本協定が実現しました。文化・芸術・エンタテインメント・スポーツを活かしたウェルビーイングの追求や共生社会の実現に向け、ともに挑戦できることを大変嬉しく思います。産学連携のもと、感動を社会に実装する新たな形を模索し、エンタテインメントの持つ可能性をさらに広げることで、より豊かで活力ある社会の実現に貢献してまいります。
【客員教授就任者の略歴】
●ぴあ総合研究所株式会社 吉澤 保幸 代表取締役社長
1978年東京大学法学部卒業、1978年日本銀行入行、2001年ぴあ㈱役員、現在専務取締役コーポレート統括CCO。（一社）場所文化フォーラム名誉理事（ローカルサミット事務総長）、PSI㈱取締役、NPO法人ものづくり生命文明機構常任幹事、南砺市政策参与、上野村産業情報センターアドバイザー等 2002年以降場所文化フォーラム等を中心に地域での「温かなローカルマネーフロー」の具体化を図りつつ2008年以降「ローカルサミット」の毎年開催を通じ、全国の地域活性化活動の連携によるローカルからの日本再生に注力。また、環境省が提唱する「森里川海」プロジェクト等の推進を通じる「地域循環共生圏」の創出とESG金融等環境金融の推進による「環境生命文明社会」創出に向けた活動を積極的に展開中。
●ぴあ総合研究所株式会社 笹井 裕子 取締役所長
1997年3月 早稲田大学大学院 経済学研究科 修了（経済学修士）。市場調査会社を経て、1999年ぴあ株式会社入社。現在、ぴあ㈱執行役員兼ぴあ総研㈱取締役所長。2002年のぴあ総研㈱設立時より、音楽、演劇、スポーツ等の集客エンタメに関する、定量・定性両面からの研究・分析に携わる。約20年間にわたり、『ライブ・エンタテインメント白書』の執筆・編集を担当。約2,000万人のぴあ会員、年間約8,000万枚のチケット取扱データに基づく顧客分析も担う。
※共創HUB京都
龍谷大学と大阪ガス都市開発株式会社、京都信用金庫の3者が事業者となり、京都駅前にイノベーションハブ拠点を整備するプロジェクト。京都発の社会課題解決に繋がる産業創出やコミュニティ形成、人材育成などを推進する。2028年度の事業運営開始をめざす拠点内には、多様な学生や社会人などの交流を促す龍谷大学のサテライトキャンパス、交流型の学生寮や賃貸マンションなど様々な機能を備える予定。
（詳細）
https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-13859.html
【リリース発信元】 大学プレスセンター
https://www.u-presscenter.jp/
記事提供：Digital PR Platform
