世界とつながる創薬の挑戦。バイエル薬品「Bayer Co.Lab Japan」始動～スタートアップや研究者を支える共創の仕組みとは？
2026年10月14日
日本発のライフサイエンスイノベーションの創出に挑む研究者やスタートアップを、グローバルカンパニーであるバイエル薬品株式会社が支援しています。
世界各地で展開するインキュベーションプログラム「Bayer Co.Lab（バイエルコラボ）」の日本モデルが進化し、2026年9月30日に開かれたプレスセミナーで、その取り組みが紹介されました。
新しい薬が生まれる現場と、日本の挑戦者を支える新しい仕組みをご紹介します。
創薬に求められる「つながり」とは
最初に登壇したのは、ドイツ・バイエル社でBayer Co.Labを統括するフリードマン・ヤヌス氏です。
ヤヌス氏は、2015～2021年に米国で承認された新薬の72%が外部との連携によって生まれたというデータを紹介し、創薬における外部との協力の重要性を強調しました。
バイエルは、日本を高い科学力を持つ創薬イノベーションの重要な拠点と位置づけており、日本の研究成果を世界の創薬につなげる取り組みを進めています。
日本独自の共創の仕組みを持つ「Bayer Co.Lab Japan」
続いて、バイエル薬品の事業開発本部長である風間信宏氏は、Bayer Co.Lab Japanの新たな取り組みを紹介しました。
日本には高い水準の研究成果がある一方で、その成果を事業化や創薬につなげるまでにはさまざまな課題があります。
そこで重要になるのが、研究の早い段階から製薬会社や専門家とつながること。Bayer Co.Lab Japanでは、研究者やスタートアップと専門家をつなぎ、創薬や事業化を支援する仕組みを構築しています。
当事者から見た「つながる力」をテーマにしたパネルディスカッション
後半のパネルディスカッションには、スタートアップ経営者やベンチャーキャピタリストが登壇しました。
日米のエコシステムに詳しいガラサス合同会社の橋本千香氏は、創薬では研究だけでなく、前臨床・製造・薬事など幅広い専門性が必要になることから、経験者とのネットワークづくりが重要だと指摘しました。
日本発のサイエンスを世界の患者さんへ届けるため、研究者・スタートアップ・投資家・製薬会社が早い段階から手を取り合う。そうした共創を支える仕組みとして、Bayer Co.Lab Japanは新たなステージへ進もうとしています。
日本の創薬イノベーションが、これからどのように世界へ広がっていくのか。その挑戦に注目です。
記事提供：WomanApps｜
