20代の8割が「SNSで情報収集」 ワーホリ・留学の情報源、YouTube・TikTokが急伸中
一般社団法人 日本ワーキング・ホリデー協会
ワーホリなら、ワーホリ協会(R)
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ワーキングホリデー制度を支援し、促進している非営利団体、一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会（JAWHM）は、ワーキングホリデーや留学に関心を持つ20代男女53名を対象に「SNS・動画による情報収集と信頼度」に関するアンケートを実施しました。
その結果、約8割（79％）が「YouTubeやSNSで情報を集めている」と回答し、主な情報源として「YouTube」「Instagram」「TikTok」が上位を占めました。
調査対象：ワーキングホリデー・留学に興味を持つ20代男女
回答数：53件
調査方法：インターネット調査（2025年9月実施）
１. SNS・動画で情報収集している人は79％
回答者の約8割が「YouTubeやSNSなどのオンライン動画媒体で情報を集めている」と回答。具体的には下記の通り、動画やビジュアル重視のプラットフォームが主流であることがわかりました。
- YouTube：67％- Instagram：57％- TikTok：48％- X（旧Twitter）：24％
２. 情報の信頼度は「信用派」と「懐疑派」で拮抗
「SNSなどで得た情報をどの程度信用していますか？」の問いに対しては、「信用している（51％）」と「信用していない（49％）」がほぼ同数という結果になりました。多くの若者はSNSを情報収集の起点としつつも、最終的には公式情報や口コミを重視して判断していることがうかがえます。
- かなり信用している：13％- 信用している：38％- あまり信用していない：34％- 信用していない：15％
「TikTokで現地生活の様子を見て、リアルな雰囲気がわかる」
「YouTubeでワーホリ体験談をチェックしてから相談に行った」
「SNSは雰囲気をつかむのに便利だが、費用や手続きは公式サイトで確認するようにしている」
SNSや動画を通じて留学やワーホリを“身近に感じる”若者が増える一方で、誤った情報も拡散しやすい時代です。私たちは、無料カウンセリングやセミナーを通じて、信頼できる最新情報をわかりやすく伝え、安心して海外に挑戦できる環境づくりを進めていきます。
■ ワーキングホリデーとは
ワーキングホリデー制度とは、二つの国・地域間の取り決め等に基づき各々の国・地域が、相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度。
観光ビザ、留学、学生ビザ、就労ビザとは異なった若者限定の特別なビザで、どこに滞在しても、どこを旅行しても、仕事をしても、語学学校に通っても良いという自由度の高いビザが取得できます。
■ ワーホリ45周年キャンペーン
日本がオーストラリアとワーキングホリデー協定を結び、日本で初めてのワーキングホリデービザが受理されたのが1980年12月1日でした。この周年イヤーに、より多くの方にワーキングホリデーを利用していただくべく、「すべてのワーホリを最高の体験に」をテーマにさまざまな企画を立ち上げ、1年間を通じて特設サイトやSNSで発信していきます。
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■ ワーホリならワーホリ協会(R)
一般社団法人 日本ワーキング・ホリデー協会では、ワーキングホリデー制度の普及と地位向上の為にさまざまな活動を行っています。
団体名称 ：一般社団法人 日本ワーキング・ホリデー協会
所在地 ：東京都渋谷区千駄ヶ谷5-27-5 リンクスクエア新宿16F
理事長 ：池口 洲
URL ：
http://www.jawhm.or.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
