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グラフォースとワーレー、APACでメタン電解技術を共同展開

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2023年05月15日

ベルリン

（ビジネスワイヤ） -- ドイツのゼロ・カーボン水素プラントのリーディング・プロバイダーであるグラフォースと世界をリードするエンジニアリングおよびプロジェクト サービスプロバイダーであるワーレーは、オーストラリア、太平洋、アジア、中国でメタン電気分解（プラズマ分解）プロセスのスケールアップで提携します。プラズマ分解は、CO2やその他の温室効果ガスを大気中に放出することなく天然ガス、LNG、ガス、その他の炭化水素を水素に変換する革新的な技術です。これにより、ガス消費者は、エネルギー供給者や輸送手段を変更することなく、クリーンな燃料である水素に切り替えることができます。グラフォースとワーレーは、オーストラリアのアデレードで開催されるappea 2023（5月15日～18日）において、ワーレーが資金提供する水素パビリオンでプラズマ分解プラントを展示し、水素産業の最新の技術革新と産業の脱炭素化と化石燃料に対する影響を紹介します。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20230514005013/ja/

オーストラリアは世界最大の天然ガス生産国の1つであり、世界有数の燃料供給国でもあり、現在、ドイツにLNGとグリーン水素を供給するプロジェクトが進行中です。さらに同国は、CO2の排出量を2030年までに40%削減することを目標としています。プラズマ分解などの持続可能な技術は、経済目標と気候目標の両方を達成するために不可欠な要件です。

「アジア太平洋地域全体が、気候目標を達成するために既存のエネルギー源のグリーンテクノロジーを探しています。「ウォーリーとのパートナーシップは、メタンプラズマ分解を急速に拡大し、これらの市場を開拓するための重要なステップです」と、グラフォースの最高技術責任者（CTO）であるイェンス・ハンケ博士は述べています。

ワーレーは、エネルギー、資源、化学業界に大規模なエンジニアリング、調達、建設サービスを提供しています。ワーレーは、オーストラリアとアジアのプラズマ分解プラントの顧客にエンジニアリングおよびプロジェクト デリバリー サービスを提供しています。モジュール式プラントでは、回生電気によって生成される高周波プラズマ場が、メタンなどの炭化水素をその分子成分である固体の水素と炭素に分割します。水の電気分解と比較して、プラズマ分解では同じ量の水素を生成するのに必要なエネルギーはわずか1/5で、20メガワットプラントは年間約7万トンのメタンを水素に変換し、約20万トンのCO2排出量を削減します。

「ネットゼロという目標を達成するために必要な再生可能エネルギーと水素の大量供給に向けた取り組みにおいては、中期的な化石燃料、特に天然ガスと液化天然ガスへの依存は明らかです。プラズマ分解はこれら2つの現実を組み合わせ、既存のインフラを活用した、より迅速な脱炭素化を可能にします。プラズマ分解は当社の脱炭素化キットの貴重なツールで、より持続可能な世界を目指す当社の目標に寄与します」と、ウォーリーANZのマネージング・ディレクターのジリアン・キャグニーは述べています。

グラフォースはドイツの水素技術企業です。同社のPower-to-Xプラントは、二酸化炭素を排出せず、二酸化炭素を削減する水素と合成原料を生産し、数メガワットに相当する極めて高い効率と低インフラコストで供給を行います。つまり、グラフォースは化石エネルギー、産業、熱、輸送、建設分野での脱炭素化を実現します。グラフォースは現在、世界中で水素技術を急速に拡大するために資金的および戦略的パートナーシップを拡大中です。

www.graforce.com/EN

ワーレーはオーストラリアに本拠を置くグローバル企業であり、より持続可能な世界を実現することをその目標としています。同社は、エネルギー、化学、資源分野における世界有数の専門プロジェクトおよび不動産サービスのプロバイダーです。また、知識ベースのサービスプロバイダーとして、当社は知識と能力を活用して、顧客が排出量を削減し、低炭素の未来に向けて移行できるよう支援します。ワーレーは、オーストラリア証券取引所（ASX：WOR）に上場しています。

www.worley.com

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20230514005013/ja/

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記事提供：ビジネスワイヤ