日本イーライリリーが近年注目される大人のADHDについての調査結果を公表
2015年11月24日
さまざまな困難を抱える大人のADHD
研究開発型グローバル製薬企業である日本イーライリリー株式会社が、大人の注意欠如・多動症（ADHD）に関しての環境の現状や課題を明確にすることを目的に、2015年10月インターネット調査を実施した。
20代から60代の男女400名を対象に調査
調査は発達障がいと診断されたことがある人を除く20代から60代の男女400名を対象とし、東京都立小児総合医療センター顧問の市川宏伸氏、NPO法人発達障がいをもつ大人の会代表の広野ゆい氏監修の下、行われた。
ADHDとは不注意、多動性、衝動性の特徴がある症状が見られる発達障がいの一つで、最近成人のADHD当事者の存在と社会的、日常的な困難が注目されている。
2016年4月施行される「障害者差別解消法」
障がいの有無に関わらず、全ての人が互いを尊重しながら共生する社会実現をめざして、2016年4月に施行される「障害者差別解消法」により、より当事者への社会的サポートの推進が期待されるが、調査結果ではADHDの認知度は5割強にとどまった。
また目に見えない障がいへの社会の配慮が不十分だと思うとの回答が約8割、ADHDという言葉は知っていても大人のADHD当事者への適切な対応を知らないとの回答が約9割に。
一方で約7割が、ADHD当事者を周囲が支援するために疾患についての理解を深めることが必要だと答えており、ADHDなどの目に見えない障がい者への、周囲からのサポートの重要性について啓発することや、然るべき対応の理解浸透の必要性が示された。
企業においてもADHDを含む発達障がい者への理解、サポートは、今後さらに重要性を増す。この調査で企業内での啓蒙の必要性も浮き彫りになった。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
日本イーライリリー株式会社のプレスリリース
https://www.lilly.co.jp/pressrelease/Detail.aspx?ArticleID日本イーライリリー株式会社
https://www.lilly.co.jp/
記事提供：障害者雇用インフォメーション｜
