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あなたの身体、大丈夫ですか？

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2010年05月09日

家や車が破損したときのために保険をかけるのは今や常識。では、労働を提供する体が「破損」した場合には？

米では1億人以上もの労働者が個人で障害者保険に加入していない。また、民間企業保険に関しても、一時的な加入は見られるものの、永久的なものはほとんどない。つまり、就労中の事故による障害であっても、ずっと給料が補償される可能性は極めて低いということが、障害者協会の調べによってわかった。

「障害者保険に未加入だと、けがや病気によって機能障害が出た際に、路頭に迷うことになるだろう」とアーリントンに拠点をおく保険教育機関、ライフ財団のマービン・フェルドマン氏は語る。80%以上のも人々が車や家屋に保険をかけることに同意しているのに対し、障害者保険の必要性を認めているのは半数にも満たないのが現状だ。ただ、統計によると、65歳までに5人に1人の割合で障害者になっているという。これは、かなりの高確率で誰もが障害者になる可能性があるということだ。

特に、単一収入で生活している家族への打撃は深刻だろう。人事だとは思わずに、真剣に検討してみる必要があるかもしれない。

編集部　青空ひなた
▼外部リンク

Disability coverage often is the first thing to go
http://www.post-gazette.com/pg/10126/1055935-28.stm#ixzz0nD3BAc3U

記事提供：障害者雇用インフォメーション｜