【矢野経済研究所プレスリリース】健康食品市場に関する調査を実施（2025年）～2024年度の健康食品市場は前年度比1.2％減の8,945億1,000万円の見込～
株式会社矢野経済研究所
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の健康食品市場、機能性表示食品市場を調査し、各セグメント別の動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。
1. 市場概況
2023年度の健康食品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は9,050億2,000万円、2024年度（見込）の同市場は前年度比1.2％減の8,945億1,000万円と推計する。
流通ルート別にみると、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行して外出機会の増加により、ドラッグストアやコンビニエンスストアなどの店頭ルートの販売が大幅に伸長した一方、市場の牽引役であった通信販売が競合激化により2年度連続の縮小となったことに加え、海外市場が大きく減少した。
2024年度は、2024年3月に発覚した紅麹問題が大きな逆風となり、健康食品市場は縮小に転じる見込みである。
紅麹問題の対象商品がコレステロールを中心とする生活習慣病予防の機能性表示食品、打錠（錠剤）であったため、生活習慣病対策の錠剤やカプセル形状の健康食品や機能性表示食品に対して、消費者の摂取を止める動きや心象の悪化も一部で見られた。一方で、粉末形状の機能性表示食品については大きな影響が見られず、剤型で大きく明暗が分かれた。
ただし、生活習慣病対策の健康食品（サプリメント）については、通信販売の定期購入で継続摂取する傾向も強く、定期購入からの離脱が一定規模見られたものの、健康食品メーカーへの信頼をもとに継続購入した消費者層も多く、紅麹問題による影響が軽微であった健康食品メーカーも多い。
紅麹問題は市場には逆風となったものの、影響は限定的であり、2024年度の健康食品市場はコロナ禍前の2019年度よりも高い水準となる見込みである。
2．注目トピック～食品種類別の機能性表示食品市場動向
2023年度の機能性表示食品の国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は6,813億1,000万円と成長基調を維持し、2024年度（見込）の同市場は前年度比6.4%増の7,251億2,000万円と推計する。
食品種類別に機能性表示食品市場をみると、2023年度までは、サプリメント、一般食品（明らか食品）、生鮮食品ともに積極的な届出・展開が見られ、市場は高い成長を遂げた。
紅麹問題の影響が大きかった2024年度は成長率が鈍化したものの、機能性表示食品市場は前年度比6.4％増と引き続き成長基調を維持する見込みである。
紅麹問題により逆風が吹いた錠剤やカプセル形状が含まれるサプリメント市場も前年度比7.6％増の見込みである。定期購入からの一定の離脱者が見られたが、生活習慣病予防を目的とした飲用は継続摂取の傾向が強く、紅麹問題の影響は限定的であったと推察する。
また、機能性表示食品全体に対する一般消費者の心象が悪化したとの指摘もあるが、一般食品形状の機能性表示食品に関しては、大手メーカーを中心に機能性表示を前面に押し出した積極的なプロモーションが見られる。機能性表示食品市場の成長率は低下を見込むが、これは2023年度までの積極的な商品展開による競合激化の影響が大きいと考える。
生鮮食品形状の機能性表示食品に関しては、生鮮食品特有の問題である作況や生産・収穫量の問題に起因し、売上が横ばいや減少にて推移した事業者が多い。特に生鮮食品は、近年、異常気象や災害の影響が大きく、機能性表示食品についてもその影響が見られる。
受理件数の増加が機能性表示食品市場規模の拡大に繋がってきた2023年度までの状況が、2024年度は一旦落ち着きを見せ、市場成長率の鈍化に繋がったと分析する。
3．将来展望
2025年度も紅麹問題の影響は残り、健康食品市場の本格的な回復には時間を要する見込みである。その後、緩やかな回復基調を辿り、2029年度の健康食品国内市場規模は9,000億円を超える規模に達すると予測する。
紅麹問題により摂取を中止した層の回復には時間を要すると見られるが、独自素材や製剤技術などに対する研究開発力や品質に対する信頼性の醸成により、顧客を維持・増加させている健康食品メーカーも存在する。今後の健康食品市場では、マーケティング力に加え、企業に対する信頼性の醸成がブランド力を高め、消費者の購入意欲の喚起、商品へのロイヤリティの維持・向上に繋がる傾向が強まる見通しである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3760調査要綱
1.調査期間：2024年10月～2025年2月
2.調査対象：健康食品製造・販売企業（健康食品メーカーを中心に一般食品メーカー・製薬メーカー等）、健康食品関連団体、管轄官庁等
3.調査方法：当社専門研究員における直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング、郵送・メールによるアンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2025年2月28日
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