TPCマーケティングリサーチ株式会社、化粧品企業のR&D戦略について調査結果を発表
TPCマーケティングリサーチ株式会社
この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、化粧品企業のR&D戦略について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆2023年における主要企業12社のR&D費の合計は、前年度比5.0%増の1,142億円となった。主要企業別にみると、12社中8社においてR&D費が前年度を上回っており、なかでもロート製薬とミルボンが2桁増を遂げているほか、マンダムも10%近く増加している。
◆化粧品業界の研究開発における近年の傾向としては、『製品開発のスピードアップ化』『パーソナライズド美容の最適化』『グローバルへの対応』『サステナビリティの推進』『新たなビジネスモデルの開拓』といった5つのテーマがポイントとなっている。
◆『製品開発のスピードアップ化』については、従来の枠を超えた組織体制の再編や、知識・経験を効率的に共有する仕組みづくりに向けたAI化が進んでいる。例えば、資生堂では処方開発AI機能を導入したほか、研究員と生活者がつながる施設をオープンして生活者のニーズやインサイトを迅速に反映できる研究体制を強化している。
◆『パーソナライズド美容の最適化』については、各社が感性や官能性の数値化や、脳科学研究の応用によって一人ひとりに最適な美容提案を目指している。例えば、ロート製薬では“好き”と感じる感情を数値化し、やみつきになる処方開発を推進。また、コーセーは医療法人などと提携し、iPS細胞を用いたパーソナライズ製品の開発を進めている。
◆ 『新たなビジネスモデルの開拓』については、各社はAIやビッグデータを組み合わせた解析を加速させ、化粧品業界における新たな価値創出や、革新的なサービスの実現を目指している。例えば、花王はアイスタイルと提携して『@cosme』会員の皮脂RNAを収集し、化粧品を効率的に選択できる仕組みを開発したほか、共創団体を設立してサステナブルな消費サイクルの実現に挑戦している。
◆これら5つのテーマは、成熟期を迎え飽和状態となった日本の化粧品市場において、今後の中長期的な未来を切り拓くポイントになるとともに、これらをいかに取り込み独自のイノベーションを生み出せるかが、次の競争の鍵を握っている。
◆当資料では、主要化粧品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況、海外市場への対応などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。
【調査要覧】
＜調査対象企業＞
株式会社資生堂、花王株式会社、株式会社コーセー、株式会社ポーラ・オルビスホールディングス、株式会社ノエビア、日本メナード化粧品株式会社、日本ロレアル株式会社、株式会社ファンケル、ロート製薬株式会社、株式会社マンダム、ライオン株式会社、株式会社ミルボン、株式会社ちふれ化粧品、株式会社ファイントゥデイホールディングス
【調査期間】
2024年10月～2025年3月
＜資料名＞
2025年 化粧品企業のR&D戦略
―中長期先を見据えた次の一手とは？―
URL：
https://www.tpc-osaka.com/c/beauty/mr210250648発刊日：2025年3月28日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：
http://www.tpc-cop.co.jp/オンラインショップ「TPCビブリオテック」：
http://www.tpc-osaka.com/ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
配信元企業：TPCマーケティングリサーチ株式会社
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記事提供：DreamNews
