【矢野経済研究所プレスリリース】ペットビジネスに関する調査を実施（2025年） 2024年度のペット関連総市場規模は前年度比2.6％増の1兆9,108億円と拡大の見込
株式会社矢野経済研究所
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のペットビジネス市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業別動向、将来展望を明らかにした。
1.市場概況
2024年度のペット関連総市場規模は、小売金額（末端金額）ベースで、前年度比102.6％の1兆9,108億円を見込む。2022年度から2023年度にかけて、原材料・資材・物流関連費・人件費などの高騰により、企業内でのコスト吸収だけでは利益や品質確保が困難となり、値上げを余儀なくされた。2024年度は値上げは一巡したものの、コスト増が継続していることから、一部では再度値上げを行った企業もある。
同年度は参入メーカー各社による高付加価値商品の販売が奏功したことに加え、猫向けの商品が伸長したことで、市場規模全体に好影響を与えた。
2.注目トピック～高付加価値品や新商品の投入により、ペットフード市場は引き続き伸長
2022年度以降、原材料・資材などの高騰を受けて参入メーカー各社が値上げを実施した結果、ペットフードの市場規模は拡大基調にあった。その後も商品価格が高止まりしていることに加え、参入メーカー各社が高付加価値品や新商品の拡販を進めた結果、2024年度も市場は伸長した。特に、キャットフード市場の伸長がペットフード市場全体をけん引した。
ドッグフード市場は、プレミアムフード（高価格帯のフード）やスナックに対する需要拡大や値上げにより、市場規模は横ばいから微増で推移している。ペットの健康に配慮する飼い主の増加を受け、年齢別や犬種別、健康状態別など商品の細分化・多様化が進んでいる。自然派素材や無添加などを訴求した商品や、肉の含有量が多い商品、国産品なども人気が高く、前年度に続き好調に推移している。犬用スナックは、ペットとのコミュニケーションツールとして需要が高く、好調に推移している。
キャットフード市場は拡大を続けている。参入メーカー各社がキャットフードの新商品投入やリニューアルを積極的に行っているほか、ペット専門店は猫関連の売場を充実させている。猫は犬に比べて多頭飼育されることが多いとされており、価格が手頃なスタンダードやエコノミータイプのドライフードに底堅い需要がある。しかし、近年は健康ケア（腎臓の健康維持や免疫ケアなど）や、高品質な素材を使用するなど、ペットにとっての美味しさを追求した商品や、複数のフレーバーを詰め合わせた商品といった差別化商品への需要も高まっている。また猫用スナックは、ペットとのコミュニケーションツールとして需要が高いことから、好調である。
3.将来展望
2025年度のペット関連総市場規模は、小売金額（末端金額）ベースで、前年度比100.8%の1兆9,257億円を予測する。
販売数量という観点からは大幅な市場拡大は期待しにくいが、ペットの家族化のさらなる進展に伴い、高付加価値商品の需要が増加していくとみる。ペット関連サービスは飼育者のニーズに合わせて多様化・高度化しており、今後も成長を見込める分野である。それにより、2025年度以降もペット関連総市場は拡大傾向を予測する。
ペットフード市場では、キャットフードが市場拡大をけん引していくとみる。
また、ペットにより美味しく、より健康に良い食事を与えたいという需要が高まっている。ペットフードメーカーや小売、卸売事業者各社も高付加価値商品によって売上の維持拡大を図るため、プレミアムフードの開発・投入に注力している。今後もプレミアムフードへの需要は高まる見通しだが、メーカー各社が参入することで競争は激化していくと考える。
ペット用品市場では、犬用トイレシーツや猫砂など、室内飼育においてほぼ必需品である排泄ケア関連の消耗品は、ペット用品の中でも市場規模が大きいが、なかでもペット用おむつはペットカフェやドッグランといった外出時のマナーとしての利用が拡大することなどにより、伸長が見込まれる。デンタルケア用品も、ペットのデンタルケアの普及が進むことで、市場拡大が期待できる。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3906調査要綱
1.調査期間： 2025年4月～7月
2.調査対象： ペットフードメーカー、ペット用品メーカー、卸売事業者、小売事業者等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2025年7月31日
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記事提供：DreamNews
