株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
スクーバダイビングの教育機関であるPADI(株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン、本社:東京都中央区 代表取締役:伊東正人)は、セイコーウオッチ株式会社と共同で、2026年6月12日に神奈川県三浦市・城ヶ島にて海洋保全活動「SEIKO × PADI Marine Debris Program in 城ヶ島」を実施いたしました。
協力:城ヶ島ダイビングセンター、三和漁業協同組合
2026年、PADIとセイコーウオッチは、海洋環境保全に関するパートナーシップ締結から10周年を迎えました。本プログラムは、日本国内における共同海洋保全活動として2021年より実施しており、今回で6年目・7回目の開催となります。
当日は、セイコーウオッチの社員25名が参加し、PADI AWARE Foundationの市民科学プログラム「Dive Against Debris(R)(ダイブ・アゲインスト・デブリ)」による海洋ごみ回収活動と、アオリイカの産卵床設置活動を実施しました。
約200kgの海洋ごみを回収
水中清掃活動では、ダイバーが城ヶ島周辺の海底に堆積した海洋ごみを回収し、参加者が陸上で分別・記録を行いました。
回収されたごみは約200kgにのぼり、釣り具やガラス瓶に加え、大型のリヤカーなども引き上げられました。回収したごみのデータは、PADI AWARE Foundationが運営する世界規模の海洋ごみデータベースへ報告され、今後の海洋保全活動や政策提言に活用されます。
アオリイカの産卵床づくりを初実施
本年は新たな取り組みとして、アオリイカの産卵床づくりを実施しました。
参加者は、間伐材として伐採された樫の木を用いて産卵床を作成。完成した6基の産卵床は、城ヶ島周辺の海域へ設置されました。
本活動は海洋ごみの回収にとどまらず、海洋生物が繁殖できる環境づくりを通じて、生態系保全への理解を深める機会となりました。
企業とダイバー/ダイブショップが連携し、海の未来を守る
PADIは、世界最大のダイビング教育機関として、PADI AWARE Foundationとともに海洋保全活動を推進しています。海洋環境を取り巻く課題が多様化するなか、その解決には企業、地域社会、ダイバー、ダイブショップなど、さまざまな立場の人々が連携して取り組むことが重要となっています。
セイコーウオッチはSDGs活動のひとつとしてPADI AWARE Foundationと協業しながら、海洋保全活動を世界各国で実施しており、日本国内では、PADIジャパンおよび地域のPADIダイブショップと連携し、社員が海洋ごみ問題を学び、自ら行動する機会を創出する環境教育プログラムを継続的に取り組んでいます。
また、2026年には「セイコー プロスペックス PADI 60周年記念限定モデル」を発売し、海を愛する人々とのつながりをさらに広げています。
セイコーウオッチとPADIは、これからもMarine Debris Programをはじめとする海洋保全活動を継続し、自然環境の保全と地域社会への貢献を通じて、持続可能な未来の実現を目指してまいります。
【最も信頼されている世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADI(パディ)】
PADI(Professional Association of Diving Instructors)は、アメリカ・カリフォルニアに本部を置き、日本を含む世界7か所のエリアオフィスを拠点に、186以上の国と地域で、約12万8千人のインストラクターを含むプロフェッショナル・メンバーと、約6,600のダイブセンター/ダイブリゾートから成る世界最大のスクーバダイビング教育機関です。
1966年の設立以来、累計3,000万枚以上のCカード(認定証)を発行し、現在も年間100万人以上がPADIの教育カリキュラムを通じて新たに認定を受けています。
PADIは60年にわたり、最高水準のダイビング教育、水中安全、環境保護・保全の取り組みをリードしてきました。2025年に米国の大手グローバル調査会社が実施した調査では、世界のダイバーの約100人に75人がPADIを選択しており、その教育品質とブランドへの信頼が世界中で支持されていることが明らかになりました。
「青い地球」への敬意を原点に、PADIは、水中世界の魅力を通じて人々が海への理解と関心を深めることを目指しています。ダイバーのために、そしてダイバーとともに、PADI AWARE Foundationと連携しながら、海の未来を見据えた活動を世界各地で展開しています。
記事提供:DreamNews
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