Mapbox、SnowflakeおよびMaxarとの技術協業を発表
マップボックス・ジャパン合同会社
画期的なデジタルツインソリューションが通信事業者の通信エリア可視化に革命
＊当報道資料は、2024年2月26日（現地時間）にMapbox Inc.が発表したプレスリリースの抄訳の一部をもとにしています。
モバイルおよびウェブアプリケーション向けデジタル地図・位置情報プラットフォームのリーディングカンパニーであるMapboxは、SnowflakeおよびMaxar Intelligenceとの技術協業を発表しました。本協業は、Snowflakeの地理空間テレコムデータレイヤーとMaxarの高解像度3D地形・衛星画像を活用し、Mapboxの強力なレンダリング機能と組み合わせることで、通信事業者に対し、かつてない高精度なモバイル通信エリアの視覚的表現を提供します。
通信市場は急速に進化しており、Snowflake、Maxar、Mapboxが提供するデジタルツインのソリューションにより、通信事業者はモバイル通信エリアに関する精密な知見を得ることができ、通信エリア、停電、メンテナンス、新しいインフラに関する情報に基づいた意思決定を可能にします。
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■Mapbox カスタマーエンゲージメント担当グローバル・バイスプレジデント Garrett Millerのコメント
SnowflakeおよびMaxarとの協業によるデジタルツインソリューションの導入は、ビジネス、地理空間、ロケーションインテリジェンスの各分野のリーダーにとって、通信事業者がネットワークを可視化し分析する方法を再定義する機会となります。Mapboxのプラットフォームを活用することで、通信事業者はネットワークのパフォーマンス指標に関する実用的な知見を得て、インフラ改善のためのエリアを特定し、顧客の進化する要求に応えるために、情報に基づいた意思決定を行うことができます。
デジタルツインソリューションは、ビジネスインテリジェンスの可視化と分析に使用される超高精度のカバレッジラスターデータセットのベースレイヤーで構成されています。Mapboxは、そのラスターデータパイプライン機能と、膨大なデータセットを大規模に処理できる優れたレンダリングエンジンによって、この機能を提供できる独自の立場にあります。
■Snowflake インタストリー・フィールド CTO Fawad Qureshi氏のコメント
AIを強化したデジタルツインは、ネットワーク計画、停電マッピング、ネットワーク運用の最適化など、さまざまな通信事業のユースケースを支援することを目的としています。MapboxはSnowflake Telecom Data Cloudの重要なパートナーであり、私たちはデータ主導の意思決定を通じてプロセスを改善し、イノベーションを促進するための堅牢なツールセットで通信事業者を支援しています。
■Maxar エンタープライズ担当ゼネラルマネジャー Paul Granito氏のコメント
SnowflakeとMapboxとの革新的なコラボレーションに参加できることを嬉しく思います。当社のPrecision3D Telco Suiteは、3Dの建物、葉、地表の標高などの高解像度の詳細を、地域、国、地球規模で通信業界に提供します。このデータセットをMapboxのプラットフォームやSnowflakeのデータレイヤーと組み合わせることで、意思決定プロセスに革命をもたらすでしょう。
■Mapbox、Mobile World Congress 2024に参加
Mapboxは2月28日（現地時間）にホール5のSnowflakeブースで行われたMobile World Congress 2024の講演でデジタルツインソリューションの詳細と、それがどのように通信事業者の通信エリアの意思決定に革命をもたらすかを紹介しました。
■Mapboxについて
Mapboxはあらゆる場所で人、荷物、車両のナビゲーションを可能にするAPI・SDKを企業に提供する、地図と位置情報のリーディングプラットフォームです。導入のしやすさ、拡張性の高さ、UI/UXを最大化する豊かな表現力といった特長から、400万人以上の開発者やFortune 500社の40％など、国内外で多くの企業がMapboxのデータ、SDK、APIを利用しています。
■マップボックス・ジャパン合同会社 会社概要
本社： 東京都港区⻁ノ門1-10-5 WeWork内
設立： 2020 年3月10 日
代表者： 高田 徹（最高経営責任者CEO）
事業内容： 1. Mapbox Inc.の製品・サービスの日本顧客への再販事業
2. Mapbox の製品をカスタマイズ及び機能拡張した地図関連のプラットフォーム事業
URL：
https://www.mapbox.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
