パフォーマンスNo.1(*1)お任せ運用サービス「ON COMPASS」、2024年3月26日よりマネックス証券でのNISA対応を開始！
マネックス・アセットマネジメント株式会社
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：清明祐子、以下「マネックス証券」）とマネックス・アセットマネジメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：萬代克樹、以下「マネックス・アセットマネジメント」）は、2024年3月26日申込み（予定）よりマネックス証券で取扱うマネックス・アセットマネジメントのオンライン完結型資産運用サービス「ON COMPASS（オンコンパス）」がNISAに対応することをお知らせいたします。
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「ON COMPASS*2」はマネックス・アセットマネジメントが2016年9月にサービスを開始した、目標に向かってリスク管理を徹底する、おまかせ資産運用サービスです。日本で初めて*3ゴールベースアプローチを採用した投資一任型ロボアドバイザーサービスであり、お客さまの資産運用プランの作成から目標達成までをサポートします。このたびのNISAへの対応により、今後は人生100年時代を見据えた長期の資産運用が非課税でご利用いただけるようになります。
*1 出典：金融庁 「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」2022年末（4）ファンドラップ関連（4-c）「ファンドラップ（SMAを含む）の『費用控除』平均パフォーマンス」内、3年リターン、5年リターンの順位。
*2 2020年3月31日までは「MSV LIFE」という名称でサービスを提供。
*3 マネックス・アセットマネジメント調べ。
概要
新規契約の際の当初投資や積立投資でもNISA口座を利用いただけます。また、ご契約中のお客さまも、スポット追加投資や積立投資でNISA口座の利用が可能です*4。
1. 当初投資（新規申込）・スポット（追加投資）
成長投資枠の年間投資上限額である最大240万円までNISA口座で買付が可能になります。
2. 積立投資（新規、変更）
ON COMPASSの積立投資は成長投資枠で行います。現在契約中の毎月積立についても、契約変更でNISA口座での買付に変更することができます。
*4 買付金額が成長投資枠を超過する申込は、全て課税口座で買付になります。また、NISA口座・課税口座は金額指定の買付ができます。
ON COMPASSの特長
1. 運用は専門家におまかせ
初めに資産運用プランを立て、運用を開始します。運用はお客さまに代わりマネックス・アセットマネジメントが行うため、売買の手間や日々のメンテナンスは一切不要です。
2. リスク管理に徹した分散投資
高度な金融工学に基づいた独自の運用モデルによる資産配分でグローバル分散投資を行い、リスクをコントロールします。実質的な投資対象は、国内外のETF（上場投資信託）で約80ヵ国、40,000銘柄*５に投資を行います。
3. あなただけのプランニングが簡単に
質問に答えるだけで、最適な運用戦略と無理のないプランで資産運用をはじめることができます。最低投資金額は1,000円からで、積立投資や引き出しながらの運用も可能です。
4. 低水準*6の手数料
手数料は運用資産残高に対して年率 0.9775％（税込）*7程度。最終投資対象のETFの経費0.07%程度（概算）を含んだ費用です。申込手数料や売買手数料、解約手数料などは一切不要。ライフプランに合わせて柔軟に変更が可能です。
リスクと手数料
https://on-compass.com/cost-risk
*5 ETFを通じて実質的に投資されます。投資対象の見直し等により、変化する場合があります。
*6 主要オンライン型ファンドラップサービスと比較。各社発表資料よりマネックス・アセットマネジメント調べ。2023年12月末時点。
*7 手数料には、投資一任契約に係る報酬、組入れ投資信託の信託報酬、および投資するETF の経費を含み監
査費用、組入有価証券の売買委託手数料などは含みません。
詳細はマネックス証券ウェブサイト（
https://info.monex.co.jp/news/2024/20240326_04.html）をご覧ください。
以上
会社概要
会社名 ： マネックス・アセットマネジメント株式会社
代表者 ： 代表取締役社長 萬代 克樹
設立 ： 2015年8月
所在地 ： 東京都港区赤坂一丁目12番32号 アーク森ビル26階
資本金 ： 14億円
URL ：
https://www.monex-am.co.jp/
事業内容：
・個人向け投資一任運用サービスの運営
・個人投資家向け公募投資信託の設定、運用
・機関投資家向け等私募投資信託の設定、運用
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
