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Binance Japan、日本円取引ペアを大幅拡充

Binance Japan株式会社

Binance Japan、日本円取引ペアを大幅拡充

新たに3種DOGE/JPY・NEAR/JPY・ MATIC/JPY を追加


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/126862/10/126862-10-94819f0c21d3bc49a2aea428977b84aa-3163x636.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


世界最大規模のブロックチェーン・エコシステム(*)および暗号資産インフラを提供する Binanceの日本法人であるBinance Japan株式会社(以下「Binance Japan」)は、2024年8月22日より暗号資産取引所(現物取引)において新たに3種の日本円取引ペア(DOGE/JPY・NEAR/JPY・ MATIC/JPY)を追加いたします。

これにより、当社の取引所(現物取引)で提供する日本円取引ペアのラインアップは合計10種への拡充となり、ユーザーからのご要望が多い人気のペアを追加することでより一層お取引しやすい環境を実現してまいります。また、これらはBinance Japanのユーザーのみならず、日本国外のBinanceのグローバルのユーザーにも同じく提供されます。この機会にぜひBinance Japanの日本円建て板取引サービスをご利用ください。

Binance Japanでは、世界最大規模のブロックチェーンエコシステムと豊富な知見を生かし、今後もさらなる日本円取引ペアの追加や新規サービスの提供を通じて、日本国内のユーザーの利便性向上に努めてまいります。

<概要>
提供開始日
- 2024年8月22日17:00(日本時間)
新規日本円現物取引ペア
- DOGE/JPY- NEAR/JPY- MATIC/JPY
対象のお客様
- Biance Japan の ユーザー
なお、日本国外のBinanceグループのユーザーにも同様のサービスが提供されます。


* Binanceは世界で2億人の利用者を有し、日次取引高が約380億米ドルを超える世界最大規模の暗号資産取引所を運営しています。

Binanceについて
Binanceは、ブロックチェーン・エコシステムと暗号資産インフラの世界的なリーディングカンパニー(脚注1参照)であり、暗号資産等の取引高で世界最大規模の取引所を運営するほか、多種多様な金融商品を提供しています。Binanceは、利用者の経済的な自由を高めることをミッションに掲げ、既に世界中で多くの利用者からの信頼を得ています。Binanceの提供する先進的なサービスは、トレーディングとファイナンス、教育とリサーチ、投資とインキュベーション等多岐にわたります。より詳細な情報については、https://www.binance.com をご覧ください。

注意事項
- 暗号資産は、日本円やドルなどのように国がその価値を保証している「法定通貨」ではありません。インターネット上でやりとりされる電子データです。- 暗号資産は、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済に使用することができます。- 暗号資産は、価格の変動により損失が生じることがあります。暗号資産の価格が急落したり、突然無価値になってしまうなど、損をする可能性があります。- 暗号資産は、市場状況や流動性の変動により、注文した価格や量で取引ができなくなる可能性があります。- 暗号資産は、ブロックチェーンその他の記録の仕組みの破綻等により、その価値が失われる場合があります。- 電子認証に用いられるログイン情報が漏洩した場合、その情報を第三者が悪用することによってお客様に損失が発生する可能性があります。- 暗号技術を用いて移転を記録する暗号資産の場合、暗号化されたデータを復号するための情報を喪失した場合には、他者に移転することができず、その価値が失われること、及び、当該情報を他者に知られた場合には、利用者の意思に関わらず移転されるおそれがあります。- 自己管理ウォレット等を利用した場合、秘密鍵やパスワードを失った場合、保有する暗号資産を利用することができず、その価値が失われる可能性があります。- 当社はお客さまの資産を当社の資産とは分別して管理しておりますが、当社が倒産した場合には、預託された金銭及び暗号資産を返還することができない可能性があります。- 暗号資産の価格は購入価格と売却価格に差があります。



Binance Japan株式会社
暗号資産交換業者 関東財務局長 第00031号
一般社団法人 日本暗号資産取引業協会会員

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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