中食・総菜徹底研究セミナー 冷食や簡便系など広がり続ける市場の動向と消費トレンドを解説 11月19日開催 株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2024年11月19日にオンラインセミナー「中食・総菜徹底研究」を開催します。
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2024年11月19日開催 中食・惣菜徹底研究セミナー
拡大し続ける中食・総菜マーケット。
これまでは参入プレイヤーが増加することなどで市場自体は成長を続けてきましたが、徐々に成長性のある販売チャネルは絞られてきました。
また、「中食・総菜」という括りは、冷凍分野やパック技術などの向上から、用途も広がり、その領域は広がり続けています。
このように、一言に「中食・総菜」といっても、販売チャネルや商品分類によって置かれている状況は様々であるといえます。
このセミナーでは、データなどに基づきながら直近の動向などを網羅的に解説を行います。
また、現在の業態が抱える課題と課題に対して供給メーカーや卸がどのような貢献ができるのかについても、ロック・フィールド元常務尾崎一郎氏が解説します。
＜セミナーで学べる内容＞
- 中食・惣菜市場の直近までのデータの動向と中食総菜のプロの目からの考察- 商品タイプ、販売チャネル別の状況と課題- 勝ち組企業の成功事例- サプライヤーからの提案のヒント
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講師：尾崎 一郎
株式会社エムディプロビジョン 代表取締役ロック・フィールド（RF１) 元常務取締役
2000年 ロック・フィールド入社、その後、執行役員、取締役、常務取締役 販売本部長 生産本部長 商品企画開発本部長等を歴任。2011年 雪国まいたけ入社。マーケティング部長や、子会社の役員を歴任。2013年 シュゼット（アンリシャルパンティエ）入社、経営企画部長ほか、製造企画部門、生産管理部門などを担当。
2016年5月株式会社エムディプロビジョンを設立。独立後も老舗企業の物販事業会社の商品企画やマーケティング戦略のコンサルティングや県単位での農産物ブランドマーケティングの支援を行うなど、これまでの経験に基づいた「ナマ」の指導には絶大な信頼が寄せられている。
セミナープログラム
１．中食マーケット 直近5年間の市場データの動き
１）業態別の売上データからの考察：本質的に捉えるべきデータ
２）広がる総菜の定義：「従来型」と新タイプの分類定義
３）総菜の分類別データから見る好不調、成功事例、分類別シェアの変遷
・広がる冷凍食品：おかず／ワンプレート タイプ別の傾向と成功事例
・チルド日配系総菜：冷食との競合、注目取り組み
・パウチ総菜：用途は広がる、売り場も広がる？
・レトルト/缶詰/フリーズドライ：進歩する技術。美味しさは充実だが売上は？
２．販売チャネル別、好不調と成功事例
～各チャネル間の顧客の奪い合い、注目取組、今後の予想
デパ地下／食品スーパー／コンビニ／外食系総菜（テイクアウトと宅配）
ネット系（ネットスーパー／D2C惣菜）
３．中食・総菜 販売チャネル別の課題とサプライヤーの提案機会
１）食品スーパー：
新たな顧客の獲得と既存客の囲い込み 店舗特性別に課題は異なる（複数の事例から解説）
２）コンビニエンスストア：
消費の二極化に合わせた対応の現状と課題 インバウンド売上に隠れているが、実際は苦しい?!
３）外食系惣菜：
徐々に定着もオペレーションには課題も残
最大の課題は「儲かっていない」こと。実態を解説
４）ネット系：
今後に注目も集まるが、課題も多い 冷凍品やパウチなどのチャンスは十分。では他は？
４．サプライヤーの商品企画、提案のポイント
１）チャネル別の動向を見極める ： チャンスは明確になってきている
２）続く消齢化 ： 消齢化でも狙うべきターゲット層は存在する
３）消費の二極化は継続 ： 欧米の例などから見る対応のポイント
開催概要：
開催日時：2024年11月19日(火) 13:00~17:00
開催方法：オンラインセミナー
受講料：お一人様 33,000円（税込）
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主催会社：株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
https://www.marken.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
