半導体製造装置のマスフローコントローラーに日本金属のファインパイプが採用
日本金属株式会社
～品質の高さと安定性を評価され受注獲得～
日本金属株式会社（本社：東京都港区、取締役社長 下川康志、証券コード：5491）は、当社が製造・販売を行うファインパイプ（溶接引抜管）が海外メーカーの半導体製造装置のマスフローコントローラー用バイパスチューブに採用されましたことをお知らせします。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/63791/48/63791-48-1868f1ecb73ecfaeacd8343fc8d3e554-3000x1830.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
半導体製造装置などに欠かせないマスフローコントローラー（mass flow controller、流量制御機器）には再現性と精度が求められ、使用されるパイプには内外径の精度や面粗さ、端面品質など数多くの重要仕様を満足させる必要があり、品質の安定性が重要です。
当社では20年以上にわたりマスフローコントローラー用パイプの開発に技術研究所と岐阜工場で取り組み、近年では内面研磨工程を削減した内面高精度小径厚肉管を開発しました※。これらの知見と経験をもとに製造工程や製造条件、金型や副資材を一から見直し、お客様の仕様を満足するファインパイプの安定供給を実現しました。
※参考 2022年9月30日付プレスリリース
分析機器の更なる高性能化、高速化のご要望にお応えする「内面高精度」小径管の開発および製品化のお知らせ
https://www.nipponkinzoku.co.jp/assets/images/2022/09/37a0b38919060286229ec255a3bb8ef5.pdf
本製品は当社の第11次経営計画 「NIPPON KINZOKU 2030」のビジョンに沿い、Near Net Performance（=最終製品に要求される性能を素材・部材で実現する）をキーワードに、新たなニーズに対応した当社独自の新製品で、内面研磨など様々な加工の削減により、お客様の製造コスト削減、歩留り向上などに貢献する製品です。また、お客様での研磨工程省略により環境負荷低減が可能なため、当社独自の基準で認定する環境配慮製品「エコプロダクツ」でもあります。当社は2050年のCO2排出量Net Zeroを目標としており、エコプロダクツの拡販を通じてカーボンニュートラルの実現に貢献してまいります。
ファインパイプ製品概要
使用用途に応じて最適な品質（内面粗度、真円度、真直度、寸法精度等）につくり込まれたファインパイプは、幅広い分野の基幹パーツに採用されています。
URL:
https://www.nipponkinzoku.co.jp/products/deformed-precision
技術研究所概要
都内に立地するという特長を活かし、お客様が気軽に足を運ぶ「開かれた研究所」として、各種実験・調査設備を駆使して、お客様のニーズや新技術開発に対応します。
URL:
https://www.nipponkinzoku.co.jp/corporate/office/laboratory
岐阜工場概要
主な生産品目：ファインパイプ、特殊合金パイプ、ステンレス被覆光ファイバ
URL:
https://www.nipponkinzoku.co.jp/corporate/office/gifu-plant
●第11次経営計画「NIPPON KINZOKU 2030」について
『人と地球にやさしい新たな価値を共創するMulti＆Hybrid Material企業～多種多様な素材を圧延・複合成形することで、最終製品に要求される性能を素材で実現し人と地球の未来に貢献します～』 をビジョンに掲げ、「Multi & Hybrid Material」（=様々なニーズに適合する多種多様な素材を活用する）、「Near Net Shape」（=最終製品形状に近い複雑な成型加工を実現する）、「Near Net Performance」をキーワードに、独自技術による将来を見据えた製品開発を進め、新たなニーズに対応する新技術・新製品を主力に事業構造の変革を目指しています。
本リリースに関するお問い合わせ先
- 日本金属株式会社 総務部- TEL：03-5765-8100- Mail：soumu@nipponkinzoku.co.jp
本製品及び技術情報に関するお問い合わせ先
- 日本金属株式会社 営業開発部- TEL：03-5765-8150-
https://www.nipponkinzoku.co.jp/contact/processed-productsプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
