ライフ＆ワークス「Tokyo Future Work Award」にて奨励賞を受賞！
オデッセイ
「誰もが活躍できる持続可能な社会の実現」に向けて先進的な働き方を推進する企業と評価
人事領域に特化したITコンサルティング事業を手掛ける株式会社ライフ＆ワークス(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋葉 尊、以下ライフ＆ワークス)は、2025年1月15日に開催された東京都主催の『Tokyo Future Work Award』において、奨励賞を受賞しました。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/26061/52/26061-52-78ff922deb7736a62c6ec1ae954be114-1477x1108.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
中央：代表取締役社長 秋葉 尊、右：執行役員 菅 佐都美
『Tokyo Future Work Award』は、「誰もが活躍できる持続可能な社会の実現」に向けて先進的な働き方を推進する企業を選出し、表彰するアワードです。今回ライフ＆ワークスの新しい働き方への取り組みが高く評価され奨励賞を受賞しました。
ライフ＆ワークスが実践している多様な働き方を実現する取り組みのなかで、時短勤務でも不利にならない評価制度のもと管理職まで昇進した時短社員の事例や、テレワークを活用し全国各地に居住しながら東京で正社員として採用する場所を問わない働き方等をご評価いただきました。
■株式会社ライフ＆ワークス 代表取締役社長：秋葉 尊によるコメント
この度は「Tokyo Future Work Award 奨励賞」を受賞することができましたことを、誠に嬉しく、そして光栄に存じます。これもひとえに、弊社を支えてくださった多くの皆さま、そしてグループ会社である株式会社オデッセイをはじめとする社員の皆様のご尽力とご支援の賜物と深く感謝しております。
弊社は、その社名「ライフ＆ワークス」が示す通り、創業以来「働く時間に制約がある人のためのコンサルティング会社」として、社会に新しい働き方を提案してまいりました。そのなかでも、特に以下の５つの取り組みに注力しています。
１.働く時間の長さは自分で決められる自由な勤務時間の設定（時短＋フレックス勤務）
２.テレワークを活用した居住地に縛られない新しい働き方の実現（地方在住のまま東京採用）
３.働く時間が短くても不利にならない評価制度の導入（生産性を定量的に評価）
４.時短勤務でもコンサルタントとして適正な収入を確保（業界標準の収入）
５.希望する限り働き続けることができる環境の整備（定年退職の概念を撤廃）
これらの取り組みは、働く時間に制約がある方々が自分らしく、やりがいを感じながら働ける環境を整えることを目指したものです。今回の受賞を通じて、これらの取り組みが社会において意義あるものとして評価されたことを、大変喜ばしく感じております。
とはいえ、私たちの挑戦はまだ道半ばです。これまでも試行錯誤を繰り返してまいりましたが、今後もさらなる改善を重ね、多様な背景を持つ方々が働きがいを持って活躍できる環境を追求してまいります。また、新たな取り組みにも積極的に挑戦し、新しい働き方の可能性を創造する会社であり続けたいと考えております。
今回の受賞を励みとして、今後も「働く時間に制約がある人のためのコンサルティング会社」として、引き続き社会に貢献し、未来の働き方を切り拓いてまいります。皆さまの温かいご支援を、今後とも賜りますようお願い申し上げます。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/26061/52/26061-52-a25b230d53efa8a7477d28d1d206d95c-191x188.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【株式会社ライフ＆ワークスについて】
ライフ＆ワークスの母体となっているのは株式会社オデッセイです。
2017年、政府主導の「働き方改革」をきっかけに、結婚や育児等の理由で、働きたいけれど働く時間に制限がある方々に活躍の場を提供したいという思いで、「働き方」にフォーカスした会社として設立したのがライフ＆ワークスです。
本社 ：東京都千代田区霞が関3-2-5 霞が関ビル
社名 ：株式会社ライフ＆ワークス
代表者 ：代表取締役社長 秋葉 尊
資本金 ：1,000万円
事業内容：SAP導入プロジェクトに対するコンサルティング支援
ＵＲＬ ：
https://lw-net.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
