「世界観光レジリエンスの日」2月17日に、グリーンキーを新規に取得した米マリオット・インターナショナル系列の7施設が授賞式に出席し、認証/教育/研究機関の識者と取り組み事例を共有!
一般社団法人JARTA
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一般社団法人JARTAが、業界の垣根を越えて持続可能な社会を実現するためのサステナブルシンポジウムを開催。日本サステナブル・ラベル協会、GOTS認証、ESD-Jの代表が登壇し、白熱した議論を展開。
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グリーンキーを新規取得した7施設と業界の垣根を越えた関係者たちが全国から集合
開催の趣旨: 「Global Tourism Resilience Day(世界観光レジリエンスの日)」は、観光業界のレジリエンス(回復力)を強化し持続可能な観光の発展を促進することを目的とし、観光業界が持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けて貢献することが期待されています。
業界や組織の垣根を越えて、各組織の活動や知見を共有し、連携と協働の機会を検討します。小さな歯車から大きな歯車を回すように、大目標である持続可能な社会の実現に向けて、2030年にあるべき姿の社会のビジョンを共有し、横断的な連携による取り組み・啓蒙活動を強化します。
当日のプログラムの様子
第1部「グリーンキーとサステナビリティ」
インバウンド観光の発展と比例して増加傾向にあるグリーンキー(宿泊事業者向けのエコラベル)の国際的な動向、日本国内の取り組み事例やグッドプラクティスの紹介などを発表。
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各宿泊施設からのグッドプラクティス発表で白熱する会場
- 観光におけるサステナビリティの重要性(高山代表理事)/グリーンキー全体報告(JARTA事務局)- グリーンキー取得施設の取り組み事例発表(取得順)- -
シェラトン鹿児島- -
ザ・リッツ・カールトン大阪- -
メズム東京、オートグラフコレクション- -
ウェスティンホテル東京- -
W OSAKA- -
シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル- -
アロフト東京銀座
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日本でグリーンキーを取得している施設一覧。計14施設。(2025年2月18日現在)
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日本では、約100の施設がグリーンキーに取り組んでいる。海外では、70か国以上、6000以上の施設が取得し、取り組み施設はどんどん増えている。
第2部「業界や組織の垣根を超えた、国際認証の活用とサステナビリティの推進」
認証や環境教育に取り組む組織をパネリストに招き、各専門分野から、「観光産業におけるレジリエンス」を議論。
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観光以外の分野でのサステナビリティの取り組みや教育面での重要性を共有
- 一般社団法人日本サステナブル・ラベル協会からのお話(山口真奈美 氏)- 認証組織や環境教育組織など、様々な分野の代表者によるパネルディスカッション- -
一般社団法人日本サステナブル・ラベル協会(略称:JSL) 代表理事 山口真奈美 氏- -
Global Standard gGmbH (GOTS認証 オーガニックテキスタイル世界基準)Representative in Japan 松本フィオナ 氏- -
持続可能な開発のための教育推進会議 (ESD-J) 代表理事 鈴木克徳 氏- 宿泊施設、関連団体、参加者との意見交換会
第3部 「グリーンキー授賞式」
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米マリオット・インターナショナル系列の国内施設で初取得となったシェラトン鹿児島
2024年~2025年2月にグリーンキーを新規取得した宿泊施設の表彰式(当日ご出席された施設様、取得順)
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シェラトン鹿児島
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ザ・リッツ・カールトン大阪
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メズム東京、オートグラフコレクション
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ウェスティンホテル東京
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W OSAKA
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シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル
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アロフト東京銀座
(当日ご出席はかないませんでしたが、以下の3施設が2024年にグリーンキーを取得)
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根浜海岸観光施設「根浜シーサイド」
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東京エディション銀座
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東京エディション虎ノ門
会場にて交流会
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様々な事業者同士の情報共有で盛り上がる会場
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初開催となるシンポジウムでの記念すべき表彰状
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業界の垣根を越えた情報共有と連携が重要
認証スキームオーナー/教育機関よりパンフレットをご提供頂きました。
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持続可能な開発のための教育推進会議 (ESD-J)
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MSCジャパン
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ASC(水産養殖管理協議会)ジャパン
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フェアトレード ジャパン
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FSCジャパン
グリーンキー (Green Key)とは
日本の観光業界においても少しずつ温暖化対策やSDGsの意識も浸透してきていますが、世界各地では20年ほど前から宿泊施設の設備や運営においても環境に配慮し、サステナブルな経営を目指そうという動きが広がりをみせています。
国際エコラベル『グリーンキー』は、デンマークに本部を置く国際環境教育基金(FEE)が定めた厳しい基準をもち、ホテルからキャンプ場までのあらゆる規模の宿泊施設の環境方針と持続可能な運営を評価、確認します。そして消費者がグリーンキーエコラベル取得施設を利用することで、持続可能な観光振興に寄与し、社会のあらゆる面においてプラスの変化をもたらすことをお約束します。
グリーンキーの環境基準は詳細に文書化されており、エコラベル取得後においても定期的に再審査を受けて取り組みを維持・改善することが求められています。2025年2月現在、世界の70を超える国において、6000以上の施設がグリーンキーを取得しており、この数字は増えつつあります。
日本では、2021年より一般社団法人JARTAが国内運営窓口として研修会や勉強会を実施し、施設の取り組みを支援しています。
https://jarta.org/greenkey/
https://www.greenkey.global/
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世界では、世界の70を超える国がグリーンキーを取得し、取り組み国が増えている。
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世界では、6000以上の施設がグリーンキーを取得し、取り組み施設が増えている。
On February 17th, World Tourism Resilience Day, seven newly Green Key certified properties of Marriott International attended an award ceremony and shared their initiatives with experts from certification, education, and research institutions.
1. Sheraton Kagoshima
2. The Ritz-Carlton, Osaka
3. Mesm Tokyo, Autograph Collection
4. The Westin Tokyo
5. W Osaka
6. Sheraton Grande Tokyo Bay Hotel
7. Aloft Tokyo Ginza
The Japan Association for Responsible Tourism (JARTA) held a Sustainable Symposium to achieve a sustainable society beyond industry boundaries. Representatives from the Japan Sustainable Label Association, GOTS Certification, and ESD-J took the stage and engaged in heated discussions.
Purpose of the Event:
"Global Tourism Resilience Day" aims to strengthen the resilience of the tourism industry and promote the development of sustainable tourism. It is expected that the tourism industry will contribute to the achievement of the Sustainable Development Goals (SDGs).
By sharing the activities and insights of various organizations across industry and organizational boundaries, we will explore opportunities for collaboration and cooperation. Like turning small gears to move larger ones, we will share a vision of the society we aim to achieve by 2030, and strengthen initiatives and awareness-raising activities through cross-sector collaboration to realize the overarching goal of a sustainable society.
お問い合わせ
一般社団法人JARTA (Japan Alliance of Responsible Travel Agencies)
[住所] 〒604-8006 京都府京都市中京区下丸屋町 403 番地
[Email] secretariat@jarta.org
[W]
https://www.jarta.org/
[営業時間] 月曜日~金曜日9:30~18:00(土日・祝祭日・年末年始休み)
プレスリリース提供:PR TIMES
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記事提供:PRTimes