TRANCITY × オープン地図データ！つながる世界、広がる可能性
CalTa株式会社
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TRANCITY上でDID（人口集中地区）のGeoJSONデータを表示した画面。DIDエリアが色分けされ、地形や建物と重ねて視覚的に確認できる。
CalTa株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役CEO：高津 徹、以下「CalTa」）は、デジタルツインプラットフォーム『TRANCITY』の最新アップデートを提供します。本アップデートでは、地理空間データを表現するオープンな標準フォーマット「GeoJSON※1」に対応します。TRANCITY上の3Dデータと様々なオープン地図データを重ね合わせ、情報を統合・可視化することで、より効率的なインフラ管理や改良計画の策定が可能になります。
その他、ユーザーの皆さまから要望の多かった、データのグループ化、計測管理における承認機能など細部にわたる機能追加・改修を行い、操作性と効率性が向上します。
今回のアップデートは2025年2月中に行い、順次提供開始予定です。
※1 GeoJSON（ジオジェイソン）は、地理空間データを表現するオープンな標準フォーマットです。データ交換で使用されるJSON形式をもとにしており、GISやマッピングソフトウェア、ウェブアプリケーションで広く利用されています。例えば、データの統合・融合と価値創出を推進する（一社）G空間情報センターでは、歩行者ネットワーク、断面交通量、鉄道ネットワーク、地盤情報、上下水道関連施設、緊急避難場所、災害時の被害情報など、3000以上のGeoJSONデータが公開されています。
１．概要
TRANCITYは、スマートフォンやドローンで撮影した動画をアップロードするだけで、3Dデータをデジタル地図上に自動生成し、撮影地点や撮影時間をひも付けて管理できるデジタルツインプラットフォームです。点群・BIMデータなどの各種データをアップロードし、生成した３Dデータとともに一元管理することも可能です。
今回のアップデートでは、TRANCITY内で地理空間データを表現するオープンな標準フォーマット
GeoJSONの活用※2が可能になります。ユーザーは、撮影した動画から生成した3Dデータや、他の点群・BIMデータをGeoJSONファイルと一つの画面で重ね合わせ、情報を統合・可視化することで、より効率的なインフラ管理や改良計画の策定が可能になります。
※2 GeoJSONファイルを活用する際は、提供元や使用条件、公開時期、データの品質などを事前にご確認ください。
この他、ユーザーの皆さまから要望の多かった、以下の機能を追加・改修します。
・写真重ね合わせ機能の強化
写真の明るさ・コントラスト調整で、より現地状況の詳細な確認が可能になります。
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調整前
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調整後
・データのグループ化機能の追加
複数のデータをまとめることで、効率的なデータ管理を実現します。
・計測管理に承認・確認機能の追加
計測値に対して承認・確認のプロセスを記録することで、チーム内の作業進捗や計測値の正確性を
確認しやすくなり、業務の効率性が向上します。
その他、UIの改修や、最新カメラへの対応などのアップデートを行います。
２．CalTaが目指す、デジタルツインによる持続可能な社会の実現
日本のインフラ整備や維持管理の業務は、多くの人員を要する複雑なワークフローのもとで進められています。しかし、少子高齢化による人材不足、老朽化が進むインフラ、さらに激甚化する災害により、従来の手法を維持し続けることが困難になりつつあります。
こうした課題に対応するため、TRANCITYは独創的なデジタルツイン技術を導入し、インフラ管理の新たな手法を提供します。今回のアップデートにより、これまで時間と手間を要していた取得データと公開データの重ね合わせが容易になり、より直感的で効率的なインフラ管理が可能になります。
CalTaは、さらなる挑戦を続け、TRANCITYをインフラ管理にとどまらず、さまざまな産業を支援する次世代デジタルツインプラットフォームとして進化させていきます。
■会社概要
会社名：CalTa株式会社 （
https://calta.co.jp/ ）
所在地：東京都港区高輪二丁目18番10号 高輪泉岳寺駅前ビル9階
代表者：代表取締役CEO 高津 徹
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
