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経済記者「石井孝明」氏がプロ向け執筆プラットフォーム「theLetter」で配信を開始

株式会社OutNow

経済記者「石井孝明」氏がプロ向け執筆プラットフォー

SNSフォロワー20万人超え、『埼玉クルド人問題 ─ メディアが報道しない多文化共生、移民推進の真実』を上梓し話題となった経済記者の石井孝明氏がtheLetterに参画。


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37666/18/37666-18-bbd499117462ac581b7df83c3bf2d0f3-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社OutNow(本社:東京都港区、代表取締役:濱本至)が運営する、プロ・専門家向けストック型執筆プラットフォーム「theLetter」に、新たに経済記者の「石井孝明」氏が書き手ユーザーとして参画しました。

石井孝明氏のtheLetter参画の背景
以下、石井孝明氏のコメント。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37666/18/37666-18-d2b54ac2832dfa92ec88f5942743106b-400x400.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
石井孝明氏
経済問題の情報は多くの人に求められていますが、深く掘り下げられる機会は限られています。私は約25年間、経済・環境問題の報道に携わり、その経験を活かして、読者の皆さんが利益を得られる形で日本の国益を考え、双方向で情報を交換できる場を作れないか模索してきました。
今回、良質な読者・書き手が集まる「theLetter」の支援を受け、新たな経済報道の取り組みを始めます。専門とする移民・外国人問題、エネルギー・環境問題、金融・マーケット問題について、深い視点から情報をお届けします。



「日本の国益を考える経済ニュース解説-記者・石井孝明と共に」
https://ishiitakaaki.theletter.jp/

< 石井孝明氏プロフィール >
時事通信記者、経済誌副編集長、編集プロダクション経営などを経て、フリーランスのジャーナリストとして経済、環境、金融問題を発信。情報サイト「with ENERGY」「journal of Protect Japan」を運営。著書に『京都議定書は実現できるのか』(平凡社)、『埼玉クルド人問題 ─ メディアが報道しない多文化共生、移民推進の真実』(ハート出版)など。
theLetter について
theLetter は医師や弁護士、コラムニストやジャーナリスト等、書籍を出してきたような専門性の高い書き手が多く在籍する、プロ・専門家向けの執筆プラットフォームです。現在は ビジネス・インテリア・経済・医療・金融・政治・スポーツ・エンタメ等の分野で活躍する1,000 人以上の書き手が情報発信をしています。
サービスサイト:https://theletter.jp/

<法人向けサービス>
theLetter 専門インフルエンサー記事コラボレーション
著書を持つような信頼性と専門性のあるインフルエンサーによるメディアが集まる「theLetter」が、所属のインフルエンサーとの対談・取材記事を作成し、低予算で御社商品/サービスの認知・理解促進・信頼性向上に貢献します。

事例・資料のダウンロードはこちらから:https://lp.theletter.jp/showcase

theLetter マルチ配信(メディア運営企業様向け)
有料課金読者向けの記事をはじめとした専門家による高品質な記事を提携先に配信するサービスです。社会で関心の高い時事ニュースを盛り込んだ記事や専門家だからこそ実現できる深掘りされた内容を、記事単位で選びメディアサイドで配信判断が可能。これにより、企画や編集コストをかけずにPVやリピート率の向上、会員登録数の増加といったKPIの達成に寄与します。

現在は「SmartNews+」、「ITmedia」をはじめとしたメディアと提携しており、ランキングトップに入るような記事の実績もございます。

お問い合わせや担当者への相談はこちらから:https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSf2pnmQbv-x77kGR8Gup-fJYhGgLu7LdmenqDAad4JZ1mOQAw/viewform

プレスリリース提供:PR TIMES

経済記者「石井孝明」氏がプロ向け執筆プラットフォー

記事提供:PRTimes

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