7割以上の親が幼少期から「ジェンダー教育」を取り入れたいと回答社会全体で学ぶ基盤を整え、「価値観の変革」や「個々の可能性を広げる」ことに期待！
株式会社イー・ラーニング研究所
～多様性と個性の尊重が期待される一方、親や教師の知識不足が課題～
ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、小学生の子どもがいる親を対象に「ジェンダー教育に関する意識調査」を実施いたしました。
調査の結果、約7割の親がジェンダーギャップを社会問題として認識している一方で、約2割はジェンダーギャップについて明確な認識を持っていないことがわかりました。さらに、ジェンダーギャップを感じる場面は多岐にわたり、個々で感じ方に違いがあることが明らかになりました。また、７割以上の親が幼少期からのジェンダー教育の必要性を感じ、家庭での会話や学校教育を通して多様性と個性を育むことを期待しています。一方で、教育基盤が不十分だと考える親も多く、子どものジェンダー教育には知識・経験のある大人の存在が不可欠だと感じている現状が伺えます。
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【「ジェンダー教育に関する意識調査」概要】
調査方法 ： 紙回答
調査期間 ： 2025年1月22日（水）～2025年1月28日（火）
調査対象 ： 小学生の子どもを持つ親、親族に子どもがいる方 計290人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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１．約７割の親がジェンダーギャップを「社会問題」と認識していることが判明
一方、約2割は「わからない」と回答し、理解不足が浮き彫りになる結果に
子どもを持つ親に「ジェンダーギャップ（性別による格差）は社会問題になっていると感じますか＜SA＞」と尋ねたところ、約７割の親が「感じる」(198)、1割未満が「感じない」(24)と回答しました。また、約2割が「わからない」（68）と回答し、4人に1人がジェンダーギャップについて明確な認識を持っていないことがわかりました。ジェンダーギャップの認識には一定の理解が広がっているものの、未だに認識が十分でない層が存在していることが伺えます。
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２．自身の経験でジェンダーギャップを感じたことがある親は4割弱に留まる
日常生活に潜む偏見、多様な感じ方、そして潜在的な意識も明らかに
「ジェンダーギャップを感じたことはありますか＜SA＞」と聞くと、4割以上が「ない」（124）と回答し、「ある」（107）と回答した人をわずかに上回る結果が出ました。ジェンダーギャップの問題が社会全体の課題として認識されつつも、実際にギャップを感じたことのある親は、個人によってばらつきがあることがわかりました。
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さらに、「どのような場面でジェンダーギャップを感じることがありましたか＜MA＞」と尋ねたところ、「性別による差別や偏見、ハラスメントがメディアに取り上げられるとき」（67）が最も多く、次いで「性別による職業選択の固定概念が植えつけられるような表現があったとき」(67)、「家事分担の割合が平等ではないと感じる」(63)、「男性（女性）らしい、男性（女性）ならではなどという表現が使われるとき」(57)と、ほぼ同数の回答が集まりました。この結果、人によってジェンダーギャップを感じる場面は様々であることが伺えます。
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３．7割以上の親が、幼少期からのジェンダー教育の必要性を実感！
家庭での会話や学校教育など、身近な学びが理想
「子どもの頃からジェンダー教育は必要だと考えますか＜SA＞」と聞いたところ、7割以上が「ジェンダー教育は必要」（212）と回答し、先入観や固定観念が形成される前の幼少期からジェンダーについて学ぶことの重要性を感じていることがわかりました。
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続いて、「ジェンダー教育はどのように学ぶのが理想的だと考えますか＜MA＞」と伺ったところ、半数以上の親が「子どもとの日常会話」（160）と回答しました。さらに、「学校や塾での授業」（146）が続き、家庭での会話に加え、学校教育の役割も依然として重要視されていることがわかります。この結果から、理想的な学び方には多様な意見があり、教育現場だけでなく、家庭内での会話や、TVや本といったメディアを活用した学びも重要視されているところから、社会全体でジェンダーについて考える環境を整えることが求められていると伺えます。
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４．ジェンダー教育に、「多様性」や「個人の可能性を引き出すこと」を期待！
一方で、親や教師のジェンダーに対する知識が不足していると考える親が多いことが判明
「ジェンダー教育の目的、メリットについてどのように考えていますか＜MA＞」と尋ねたところ、1位は「多様性を尊重する社会を作る」（187）、2位は「個人の可能性を最大限に引き出す」（１78）、3位は「性別役割の固定概念をなくす」(144)という結果が出ました。この結果からジェンダー教育は単なる知識の伝達ではなく、「社会全体の価値観の変革」や「個々の可能性を広げる」ことを目的として捉えられていることがわかります。特に、多様性の尊重に重点を置く意見が多く、ジェンダー教育がより包括的な人権教育としての側面を持つことに期待されていることが伺えます。
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さらに、「ジェンダー教育を学んでいくことに対する懸念点は何だと思いますか＜MA＞」と聞いたところ、「親や教育現場の知識・意識の不足」（195）や「ジェンダー教育に特化した教材やカリキュラムが十分に整備されていない」（162）と、どちらも6割以上の回答が集まり、重要性は認識されているものの、それを支える環境が十分に整っていない現状が浮き彫りとなりました。今後、ジェンダー教育を実施する上で、親が安心できる基盤を整えることが必要であると考えられます。また、教育基盤だけでなく、親や祖父母が作り上げる家庭内での価値観が子どもに与える影響についても懸念が寄せられており、子どもだけでなく、大人も柔軟にジェンダーについて認識を深めていく必要性が伺える調査結果となりました。
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【『子ども未来キャリア』 概要】
『子ども未来キャリア』は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用ボードゲーム教材です。ボードゲームを通じた疑似体験と、スライド教材を活用した学習を組み合わせた「遊び×学び」を融合した内容で、主体的に楽しく学ぶことができます。
■URL ：
https://mirai-career.jp/
■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、
教育関係の企業・組織
子ども向けの体験型イベントを開催される
企業等とのコラボレーション
■教材対象年齢：小学生・中学生・高校生 ※その他要相談
■学習テーマ
・「教育用！資産形成ゲーム」
・「教育用！コミュニケーションゲーム」
・「教育用！事業投資ゲーム」
・「教育用！ディスカッションゲーム」
・「教育用！おつかいゲーム」
・「教育用！情報推理ゲーム」
・「教育用！キャリアデザインゲーム」
・「教育用！多様性ゲーム」
・「教育用！SDGsゲーム」
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【『スクールTV』概要】
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『スクールTV』は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL ：
https://school-tv.jp/
■利用料金 ：無料
有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
・スクールTVプラス：月額300円（税込）
・スクールTVドリル： 250円（税込）～ ※学習教材により異なる
■対象 ：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）
■学習内容 ：小学校1～2年生：算数
小学校3～6年生：算数・社会・理科
中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴：
1.「授業動画が見放題」
・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
・有名大学の現役学生を講師として採用
・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能
【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所
本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者 ：代表取締役 吉田 智雄
ＵＲＬ ：
https://e-ll.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
