環境情報開示システムを運営する非営利団体CDPから、2年連続で、気候変動「B」、水セキュリティ「B‐」評価を獲得
株式会社ヨコオ
株式会社ヨコオ（本社：東京都千代田区、社長：徳間孝之）は、このたび、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営する非営利団体であるCDPから、2023年度の活動状況について、気候変動で「B」、水セキュリティで「B‐」の評価を受けました。いずれも、2022年度に続き2年連続となります。
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CDPのシステムは、世界各国の企業、金融機関、自治体が、環境への影響を管理するために活用しています。 現在、世界における時価総額の3分の2を占める24,800社以上の企業が、CDPを通じて気候変動、フォレスト、水セキュリティの情報開示を行っており、ヨコオも、2018年からCDPの開示を行っています。
ヨコオは、2020年から統合レポートを毎年発行し、財務・非財務情報を積極的に開示することで、持続可能な社会の実現に、どのように貢献していくかを広くお知らせしています。
また、ホームページのサステナビリティに関するページを大幅に見直し、公表データを増やしつつも閲覧性の高いページ構成にすることで、ヨコオの取り組みをよりわかりやすく提供しています。
ヨコオはパーパスを「人と技術で、いい会社をつくり、いい社会につなげる」と定め、お客様、お取引先様、地域の皆様、従業員やそのご家族などのステークホルダーの皆様とともに、これからも、持続可能な「いい社会」の実現に貢献していきたいと考えています。
◇ 取り組みの詳細は、当社コーポレートサイトの下記ページに掲載しています。
サステナビリティ：
https://www.yokowo.co.jp/sustainability/
統合レポート：
https://www.yokowo.co.jp/ir/library/annualreport.html
（注） ニュースリリースに記載されている内容は報道発表日時点の情報です。その後、予告なしに変更する可能性があります。あらかじめご了承ください。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
