G1アワード2025、日本を良くするために貢献した人物を表彰 翁 百合氏、太田 雄貴氏、高田 旭人氏に授与
一般社団法人G１
一般社団法人G1（東京都千代田区、代表理事：堀義人、以下G１）は、日本を良くする行動を実践した人物を顕彰する「G1アワード2025」において、翁 百合氏、太田 雄貴氏、高田 旭人氏の3名を表彰しました。「G1アワード2025」の授賞式は、2月23日、第16回G1サミットにおいて万国津梁館サミットホール(沖縄県名護市)とオンラインでのハイブリッド形式で開催されました。
G1は「批判よりも提案を」「思想から行動へ」「リーダーとしての自覚を醸成する」の精神に基づいて、日本を良くする行動を実践する人物を対象に表彰を行っています。これまで、「G1新世代リーダーアワード」「G1・KIBOWソーシャルアワード」「G1メディアアワード」「100の行動アワード」の各賞を設けてきましたが、2024年にこれら4つの賞を統合し、新たに「G1アワード」を創設しました。2025年の授賞式では、「G1アワード」において3氏の功績が称えられ、トロフィーが授与されました。
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写真左から、高田 旭人氏、翁 百合氏、太田 雄貴氏
「G1アワード2025」受賞者
翁 百合氏 株式会社日本総合研究所 理事長
太田 雄貴氏 国際オリンピック委員会 委員
高田 旭人氏 株式会社ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO
■G1アワード2025受賞者の授賞理由と略歴
翁 百合氏 株式会社日本総合研究所 理事長
≪授賞理由≫
女性初の政府税制調査会会長として、日本の責任ある経済財政政策を牽引
日本初の女性政府税制調査会会長として、少子高齢化が進む日本における持続可能な財政基盤の構築に尽力。社会保障制度と税制の一体改革、財政赤字の抑制や税収の公平性確保に向けた具体的な提案を行い、税制改革の議論を牽引している。また、地方経済の再生に向けて地方税制の見直し、地方の自立性強化にも寄与し、金融政策の専門家として、金融システムの安定化やグリーンファイナンスの推進、脱炭素社会を見据えた税制の役割を提言し、環境と経済の両立を目指した政策形成に大きく貢献されている。翁氏の活動は、日本の経済財政政策を牽引するとともに、持続可能な社会の実現に向けた行動の模範として高く評価される。
≪略歴≫
慶応義塾大学経済学部卒業、同大学院経営管理研究科修士課程修了、日本銀行入行後、営業局、調査統計局等に8年間勤務。日本総合研究所に転じ、理事などを経て2018年より現職。この間、産業再生機構産業再生委員、慶應義塾大学特別招聘教授などを歴任。現在、株式会社ブリヂストンなどの社外取締役、金融審議会委員、税制調査会会長等を兼任。専門分野は金融システム、経済政策等。著書に『金融危機とプルーデンス政策』(2010年)日本経済新聞出版社など。京都大学博士(経済学)、2006年日本経済新聞社 円城寺次郎記念賞受賞。
太田 雄貴氏 国際オリンピック委員会 委員
≪授賞理由≫
日本人初の国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員として躍進する日本スポーツ界を牽引
日本人初となる2021年の国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員就任以来、国際社会における日本スポーツの存在感を高める役割を果たした。日本フェンシング協会会長として全日本選手権の演出等にも革新的な改革を行い、総入場者数を前年の5倍に増加させるなど、フェンシング界の発展に大きく貢献した。2024年のパリオリンピックでは、日本フェンシングチームが5個のメダルを獲得するなど、躍進する日本スポーツ界を牽引する。スポーツの価値を社会に広めるため、アスリートとファンの直接的なつながりの重要性を提唱し、スポーツ界の新たなビジネスモデルの構築にも取り組むなど、太田氏は日本のスポーツ界の発展と国際的な地位向上に多大な貢献を果たしている。
≪略歴≫
2008年 北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年 ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年 フェンシング世界選手権個人優勝
2016年に現役引退。
2016年11月 国際フェンシング連盟 理事に就任。
2017年8月 日本フェンシング協会会長に就任。（2021/6/19退任）
2018年12月 国際フェンシング連盟副会長に就任。（2021/11/28退任）
2021年8月 国際オリンピック委員会 アスリート委員に就任。
高田 旭人氏 株式会社ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO
≪授賞理由≫
長崎において、「長崎スタジアムシティ」プロジェクトをはじめとする民間主導の地域創生に挑む
長崎において、民間主導の地域創生に果敢に挑戦。2024年10月に開業した「長崎スタジアムシティ」プロジェクトでは、サッカースタジアムを中心にアリーナ、ホテル、商業施設、オフィスなど多機能を備えた複合施設を手掛け、地域の活性化に大きく貢献した。同施設は開業から2カ月間で延べ95万人の来場者を記録し、地域経済への波及効果を実証している。「感動、非日常を当たり前にしていくこと」を理念に掲げ、地域住民や訪問者に新たな体験価値を提供し続けており、こうした行動は、地方創生のモデルケースとして高く評価され、地域社会の未来を切り拓くリーダーシップを示している。
≪略歴≫
1979年長崎県生まれ。東京大学卒業後、証券会社を経て、2004年にジャパネットたかたへ入社。バイヤー部門、コールセンター部門、物流部門の責任者、ジャパネットたかた取締役副社長を経て、2015年にジャパネットホールディングス代表取締役社長に就任。通信販売事業に加え、スポーツ・地域創生事業にも取り組み、現在はホールディングスを含む8社の代表を務める。
G1は、次世代を担うリーダー層が集う場の提供、社会的課題解決に取り組む企業の支援などを通じて、より良い日本、世界の実現に向けてこれからも貢献してまいります。
■G1について（
https://g1.org/ ）
2009年2月創設。日本を良くするために、各界のリーダーたちが議論し、行動するためのプラットフォーム。G1サミットを含む6つのイベント、G1政策研究所など4つのシンクタンク、各種部会・イニシアティブを展開しています。2016年2月には 「日本を動かす『100の行動』」（PHP研究所）を出版。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
グロービス 広報室 土橋 涼
E-MAIL： pr-info@globis.com
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
