マニュライフ生命、高校生の金融リテラシー調査を実施

マニュライフ生命保険株式会社

高校生の9割以上が金融教育を求める一方で、自ら金融知識があると考えているのはわずか24%

　マニュライフ生命保険株式会社（取締役代表執行役社長兼CEO：ブノワ・メスレ、本社：東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」）は、全国の高校生・男女312名に対して『高校生の金融リテラシーに関する調査』を実施しました。
　マニュライフ生命は、持続可能な開発目標（SDGs : Sustainable Development Goals）に貢献するため、生命保険業界が力を入れる「金融リテラシー教育の推進」に積極的に取り組んでいます。これは、人々が適切な情報を基に自信を持って選択できるよう支援するという、当社の新しいブランドメッセージ「人生に、たしかな選択を。」とも連携しています。
　これらの取り組みをさらに進めるために、マニュライフ生命は高校生に対し、金融経済の仕組みを理解し、「自分のライフデザイン」や「お金との関わり方」を考える機会を提供するため、「全国高校生金融経済クイズ選手権エコノミクス甲子園」に11年連続でメインスポンサーとして協賛しています。今年も2025年2月23日（日）に開催された全国大会を支援し、さらに2024年からは、全国大会に出場する生徒全員に経済学の図書教材を贈呈しています。
　今回の調査は、次世代を担う高校生の金融リテラシーの現状と、金融リテラシー教育に対する意識をさらに理解することを目的に実施いたしました。

【調査概要について】
調査期間：2024年12月12日（木）～18日（水）
調査対象：全国の高校1～3年生・男女計312名（男女各156名）
調査方法：インターネット調査
※小数点第一位または第二位を四捨五入しているため、構成比の合計が100％にならない場合がございます。
※調査結果をメディアでご紹介いただく際には、「マニュライフ生命　高校生の金融リテラシー調査」と注釈を記載ください。

【調査結果（抜粋）】
・ 92%が、金融教育が必要だと考えている
・ 72%の学生がこれまでに何らかの金融教育を受けており、そのうち61%は学校で受けている、と回答。しかし、自分に金融知識があると考えているのはわずか24%。一方で、22%の学生はほとんど金融知識がないと考えている
・男子学生の69％、女子学生の53％がより頻繁に金融教育を受けたいと考え、特に男子学生の意欲が高い
・ 70%が、金融教育は高校入学前に始めるべきと考えている
・今後学びたいジャンルは「資産運用」、「家計管理＆ライフプランニング」、「保険」が上位に
・金融教育が必要な理由として「お金に対して正しい知識や判断力が必要だと思うから」と考えている生徒が最も多い

【マニュライフ生命保険専務執行役員チーフ・ディストリビューション・オフィサー（CDO）外池宏之からのコメント】
　100歳まで生きることが一般的になりつつある長寿社会において、金融リテラシーは資産を効率的に運用し、将来に備えるために重要な役割を果たします。マニュライフ生命が2024年6月に発表した「アジア・ケア・サーベイ2024」によると、日本の生活者は、調査対象となったアジアの国・地域の中で将来の経済的安定に対する自信が最も低いことがわかりました。この結果から、多くの人が金融リテラシーの重要性を認識している一方で、自身の知識が不足していることにも気づいています。また、今回の調査結果から、多くの高校生が金融教育に高い関心を持ちながらも、自らの知識不足を実感していることが明らかになりました。
　マニュライフ生命は保険会社として、お客さまが経済的な自由を得て、さまざまなライフステージで適切な情報に基づき、自信を持ってたしかな選択ができるよう支援することを目指しています。今回実施した金融リテラシー調査や「エコノミクス甲子園」などの取り組みを通して、特に若い世代を中心とした金融リテラシー向上に今後も貢献していきたいと考えています。

【調査結果】
■全体の72%が「金融教育を受けたことがある」と回答
　『金融教育をこれまでに受けたことがありますか』と質問したところ、全体の72%が受けたことがあると回答しました。2022年4月から高校で金融教育が義務化されましたが、授業時間の制約や学校ごとの取り組みの違いなどが影響している可能性もあり、「学校で」金融教育を受けたと認識している学生は61％に留まりました。
Q.金融教育を受けたことがあるか／どこで受けたか
（複数回答／n=312）
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■金融教育が必要と考えている高校生は92% - 男子学生の69％、女子学生の53％がより頻繁に金融教育を受けたいと考え、特に男子学生の意欲が高い
　『金融教育は必要ですか』と質問したところ、全体の92%が金融教育は「必要だと思う」と回答しました。また、男子学生の69％、女子学生の53％がより頻繁に金融教育を受けたいと考えており、男子学生の意欲が高いことがわかりました。
Q. 金融教育は必要だと思うか
（単数回答／n=312）
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Q. より頻繁に金融教育を受けたいと思うか
（高校1～3年生・男子）（単数回答／n=156）
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/14784/267/14784-267-9a1bc7cfec4116980f48608d4bc45b88-343x318.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

Q. より頻繁に金融教育を受けたいと思うか
（高校1～3年生・女子）（単数回答／n=156）
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/14784/267/14784-267-af64f394e3f269111b15042f4dd8b67a-337x317.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

■金融教育が必要な理由として「お金に対して正しい知識や判断力が必要だと思うから」と考えている生徒が最も多い
　88%が、「お金に対して正しい知識や判断力が必要だと思うから」という回答し、59%が「自立して生計を立てるために必要な知識だから」、39%が「お金に対する不安があるから」という結果となりました。
Q. なぜ金融教育は必要だと思うか
（金融教育は必要ないと考える生徒を除いた高校1～3年生・男女）（複数回答／n=288）
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/14784/267/14784-267-a4a8493d570ce4cb4ae89fcda8c05fcf-868x303.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

■今後学びたいのは「資産運用」、「家計管理＆ライフプランニング」、「保険」
　『今後学びたい金融教育の種類』については、「資産運用」「家計管理＆ライフプランニング」「保険」が上位となりました。将来への備えに繋がるような金融教育が求められていることが考えられます。
Q. 今後学びたい金融教育の種類（複数回答／n=312）
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■「金融知識がある」と思う高校生は4分の1未満
　『自身の金融知識に対する評価』については、「非常に知識がある」と回答した生徒が7%、「やや知識がある」と回答した生徒は17%となった。これは、24%のみが「金融知識がある」と考えていることになる。22%は、自身にほとんど金融知識がないと考えている。
Q.自身の金融知識についてどのように評価するか（単数回答／n=312）　
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■70%が金融教育は高校入学前に始めるべきと考えている
　『いつから金融教育を学ぶべきと思いますか。』という質問に対して、「中学生から」と回答した生徒が51%で半数を占めました。「中学生」以前から受けるべきと考えている高校生もおり、70％は中学生以前から学ぶべきと考えていました。より早い時期から金融教育を学びたい姿勢が伺えます。
Q. いつから金融教育を学ぶべきと思うか
（金融教育は必要ないと考える生徒を除いた高校1～3年生・男女）（複数回答／n=288）
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【マニュライフ生命における金融リテラシー向上に向けた取り組み】
　マニュライフ生命は、お客さまとそのご家族が将来の経済的な安心を得るために、正確な情報に基づいた、たしかな選択を行うことを支援しています。また、「持続的な心身の健康の増進」「インクルーシブなビジネスチャンスの促進」「持続可能な未来への加速」の3つを柱とした「インパクト・アジェンダ」を社会貢献活動の中核とすることで、社会や環境にポジティブで持続可能な影響を与えることを目指しています。当社は、すべての人にチャンスの扉を開くため、今後もエコノミクス甲子園の支援をはじめ、金融ソリューションをより身近なものにするためのさまざまな活動を行ってまいります。
本件に関するニュースリリース：
https://www.manulife.co.jp/content/dam/insurance/jp/documents/press/2025/0115.pdf
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マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、カナダを本拠とする大手金融サービスグループ、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（マニュライフ）のグループ企業です。お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るためのお手伝いをします。当社に関する情報は、公式ウェブサイト（ https://www.manulife.co.jp ）、およびLinkedInアカウント（ https://www.linkedin.com/company/manulife-japan/ ）をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES

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