パルスサーベイに対応した調査システム「アドバンテッジ ピディカ」～ リニューアルにより、一層柔軟な調査設計を実現～
株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント
人的資本、健康経営の取り組みの推進に！
株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、パルスサーベイ(＊)に対応した調査システム「アドバンテッジ ピディカ」をバージョンアップし、よりお客様が活用しやすくなるよう、ニーズに合った利便性の高いサービスを提供いたします。
＊パルスサーベイ…簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法のこと。
昨今テレワークが浸透したことにより、これまで以上に従業員一人ひとりの状態が見えづらくなっていることが課題となっています。組織改善を進めるうえでは、組織や従業員が抱える課題を迅速に「見える化」して対策を講じ、その後の効果検証を繰り返していく「PDCAサイクル」の実践が重要です。
当社は、こうしたPDCAサイクルの実践をサポートする「アドバンテッジ ピディカ」を2021年11月より提供してまいりました。人的資本や健康経営に関する意識が高まるなか、エンゲージメントやメンタルヘルスに関する取り組みを推進する多くの企業にご導入、ご活用いただいています。
このたび、ご導入企業の皆さまからのご要望を踏まえてさまざまな機能改善を行いました。
■バージョンアップした「アドバンテッジ ピディカ」の主な特長
１．組み合わせ調査機能 ： 豊富な調査項目から目的に応じて自由に設問を設計(新機能)
エンゲージメント、メンタルヘルス、ハラスメントに加え、生活習慣の項目を新たに追加。「アドバンテッジ ピディカ」に搭載されたさまざまな項目(下記)から、お客様それぞれの調査目的に応じて自由に組み合わせることができます。
・エンゲージメント ・プレゼンティーイズム
・メンタルヘルス ・生活習慣
・メンタルタフネス度 ・独自調査(オリジナル設問の設定が可能)
さらに、当社おすすめの項目を組み合わせた課題別調査（2025年3月中旬リリース予定）では、従来の分析レポートに加え、課題の把握や改善により一層役立つ専用レポート画面もご用意しています。
２．属性分析機能 ： 従業員の各属性において集計値を算出(新機能)
今回のバージョンアップにより、組織別の集計値の内訳として、性別や年代、勤続年数、職位など従業員の属性でも集計値を算出することが可能です。組織別の結果だけでは見えにくい課題や傾向をより「見える化」します。 ＊各集計値の表示には最低集計人数の充足が必要です。
３．匿名調査/記名式調査の使い分け ： 調査の目的・種類に合わせて個人結果の閲覧可否を設定可能
「アドバンテッジ ピディカ」には、調査事務局（主に人事部）と組織の上長の、回答者個人の調査結果の閲覧可否を別々に設定できます。これにより、上長には個人結果は見せないが組織の集計値を見せることで組織のアクションプランを立案および実行してもらい、事務局は組織の集計値と個人結果を参照し、必要に応じて個人にもフォローする、というような利用が可能になります。このように調査の目的や性質を踏まえて調査を匿名式にするか、記名式にするかを選択することができます。
また、上長の組織結果の閲覧可否も設定できるため、例えば、ハラスメント調査などのセンシティブに扱うべき調査内容の場合は、上長のユーザーであっても結果の閲覧が一切できないようにするなど、閲覧権限設定のパターンごとのメリットデメリットを考慮のうえ、柔軟に設定できます。
４．特定の従業員グループを対象にした調査 ： 所属組織にとらわれない調査が可能
従業員が所属する組織の集計を目的とした全社的な調査のみでなく、特定の従業員でグループを設定し、その集団を対象に調査を実施することができます。例えば、研修受講者や若手従業員など、施策に紐づいた調査を実施することが可能です。組織別の傾向を見る調査と個別調査の使い分けができることで、さまざまな目的で活用いただけます。
「アドバンテッジ ピディカ」サービスページ
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(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。
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