ブイキューブ、2024年12月期決算説明会を日英同時通訳配信で2月21日に開催
株式会社ブイキューブ
投資家は同一URLから言語と視聴画面を自由に選択可能
株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下 ブイキューブ）は、2025年2月21日に2024年12月期決算説明会を開催したことをお知らせいたします。本説明会は完全オンライン形式で実施され、日英同時通訳を導入しました。配信には、当社のオンラインイベントプラットフォーム「VCP for Events」を採用。これにより、参加した投資家は、日本語の決算説明資料を日本語で視聴できるだけでなく、画面上の言語選択ボタンを使用することで、英語の同時通訳とともに英文の決算説明資料をリアルタイムで視聴することが可能となりました。本取り組みは、東京証券取引所がプライム市場上場企業に対し、2025年4月より義務付ける日本語・英語の同時情報開示に対応するものです。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47162/222/47162-222-80071cef37b32bac8714665ff31f5e11-602x465.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜当日の配信画面（英語音声）の例＞
■決算説明会での日英同時通訳配信の背景
昨年、東京証券取引所はプライム市場上場企業に対し、海外投資家のニーズを踏まえ、2025年4月より決算情報および適時開示情報の英文開示を義務付けると発表しました。これにより、日本語と英語の同時開示が求められることとなります。ブイキューブは従来より英文開示に対応していましたが、2024年12月期決算においては、決算内容の全文を日英同時に開示するだけでなく、説明会においても日英同時通訳配信を導入し、より充実した情報開示を実施することといたしました。
参考：
https://www.jpx.co.jp/rules-participants/public-comment/detail/d1/skc8fn0000002jw1-att/skc8fn0000002jyd.pdf
■日英同時通訳配信の概要ならびに利用のメリット
本説明会の配信は、当社のオンラインイベントプラットフォーム「VCP for Events」を活用し、マルチアングル機能を用いて日英同時通訳を実現しました。参加者は、日本語・英語の音声、資料の言語、および話者の映像の組み合わせにより、以下の4種類の画面を自由に切り替えて視聴できます。同一URL内で切り替えが可能なため、音声言語や資料の切り替え時に別のURLから再入室する必要はありません。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47162/222/47162-222-72fb2fa893cd9cacdfd86de0ddee517d-782x206.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜左図：日本語＋カメラ映像＋日本語資料、右図：英語（通訳音声）＋カメラ映像＋英語資料。配信画面内、右側の小窓を自身で自由に言語・資料選択ができます＞
オンライン決算説明会では、同時通訳が導入される場合でも、英語は通訳音声の配信のみに限定されるケースが多いですが、「VCP for Events」を活用することで、映像配信に加え、同時通訳音声および英文資料を同一URL内で提供することが可能となりました。これにより、投資家は単一のURLにアクセスするだけで、希望する言語や画面構成を自由に選択して視聴できるため、情報アクセスの利便性が向上し、海外投資家に対する言語による情報格差の解消にもつながります。
また、「VCP for Events」では、当日の配信における投資家の動向分析も可能です。「VCP for Events」の詳細については、以下のURLよりご確認ください。
VCP for Eventsについて：
https://jp.vcube.com/service/vcp
ブイキューブでは、多様なイベント体験をより豊かにするサービスを継続的に開発・提供しています。今後も機能や利用用途の拡充を通じて、イベントDXのさらなる推進に取り組んでまいります。
【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
