LDcube、調査レポートを公開！「新人・若手の離職理由として感じている要因で最も多かった回答が『上司・先輩との人間関係』が42%」であることが調査結果から明らかに。
株式会社LDcube
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研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人）はアンケート調査結果レポートを公開しました。
企業の持続的成長を実現する上では、新入社員を含めた、若い世代の力をいかに最大化し活用するかが求められます。
しかし現代は、人口減少と人材の流動化が急速に進む時代です。新入社員・若手社員が組織に定着し、中長期的に事業の中核を担う人材へと育成していくことは、今後のビジネス展開においてますます重要になってきています。
そこで今回は、人事ご担当者さま、人材育成ご責任者・ご担当者さまへ新人・若手の定着～育成戦略について広く調査いたしました。
結果として、「69％の組織が新人・若手の定着に課題を感じている」「新人・若手の離職理由として感じている要因で最も多かった回答が『上司・先輩との人間関係』が42%」ということが分かりました。
◆アンケート名称「新人・若手の定着～育成戦略」に関する調査
- 調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）- 調査期間：2025/1/17～1/30- 調査方法：WEBアンケート- 調査対象：上場および非上場企業の人事責任者・担当者さま- 有効回答：264件
◆結果
１.「新人・若手の離職理由として感じている要因で最も多かった回答が『上司・先輩との人間関係』が42%」
（貴社における新入社員・若手社員の離職理由として、どのような要因が大きいと考えていますか？）
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最も回答が多かった要因が「上司・先輩との人間関係」で42%、次いで、「キャリア成長への不満」が38%、「仕事内容や役割への不適合」が36%でした。人間関係においては、新入社員・若手社員自身もコミュニケーションスキル向上の努力が必要ですが、上司・先輩が関わり方を改善することで、部下・後輩とのコミュニケーションを良好にすることが可能となります。上司は部下と効果的なコミュニケーションをとることで、キャリア成長や、仕事内容や役割についても適切な業務アサインができるようになります。
２.「69％の組織が新人・若手の定着に課題を感じている」
（新入社員・若手社員の定着に課題を感じていますか？）
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69％の組織では新入社員・若手社員の定着に「課題を感じている」と回答しています。「まったく感じていない」と回答した組織は8％でした。半数以上の組織で新入社員・若手社員の定着に課題を感じていることが分かりました。特に、23%の組織では課題を「とても感じている」と回答しており、緊急度・重要度の高い、人材育成上の大きな課題の1つと言えます。
３. 施策展開は「社内講師による研修」で60%、次いで、「外部講師による研修」が50%
（貴社における新入社員・若手社員の育成プログラムの実施方法について、当てはまるものをすべてお選びください。）
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最も回答の多かった実施方法が「社内講師による研修」で60%でした。一方で、「社内で作成したeラーニング」は31%にとどまりましたが、内従業員数1000名以上の組織では56%を超え、従業員数別では顕著に多い結果となりました。
社内講師による研修は、社内の文化や業務を十分に理解している講師が研修を実施することで、受講者にとって現場で活用しやすい情報を届けることができるメリットがあります。一方で、コンテンツやノウハウが限られているため、必要に応じて外部から社内研修で活用できる知見を獲得することが重要と感じます。
４. 今後注力したい施策で最も多かった回答が「キャリアパスの明確化・複線化」で48%、次いで、「上司や先輩社員の育成」が40%
（今後、新入社員・若手社員の定着を促進するために注力したい施策は何ですか？当てはまるものをすべてお選びください。）
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注力したい施策として最も多いのが、「キャリアパスの明確化・複線化」で48％、次いで、「上司や先輩社員の育成」が40％でした。キャリアパスの明確化・複線化をした後に重要となるのが、まさに「上司や先輩社員の育成」です。上司や先輩社員が新入社員・若手社員に適切に関わり、目指すキャリアに向けた成長を促すことが必要です。
◆株式会社LDcubeからのメッセージ
新卒の初任給引き上げなどのニュースが飛び交う中、新入社員や若手社員の確保は企業にとって重要な課題となっています。69%の組織が新人・若手の定着に課題を感じているという調査結果が、その課題の深刻さを示しています。
新しく採用した新人・若手が組織に定着し、パフォーマンスを発揮できるようにするには、さまざまな施策が必要です。今回の調査で、「上司・先輩との人間関係」に大きな課題があることがわかりました。このため、上司や先輩社員向けの施策も欠かせません。これは新人・若手の能力開発やフォローを行う上で、受け入れ側の準備も不可欠ということです。
また、施策を展開するリソースとして、社内講師の方々が活躍していることも調査から明らかになりました。しかし、社内講師の養成や効果的な研修運営にはノウハウが必要です。弊社では、長年にわたり培った研修サービスのノウハウを活用し、社内講師の養成および研修運営のご支援を行っています。
弊社が提供するノウハウや教材、ツールをご活用いただくことで、プロさながらの研修を社内で展開でき、人材育成施策のコストパフォーマンスを高めることが可能です。これまでに培ってきたノウハウを通じて、人材育成施策の効果を向上させるために貢献していきたいと考えております。
本件に関する問い合わせ先 株式会社LDcube WEBサイト関連担当
電話：03-3525-7002
電子メール：info@ldcube.co.jp
本件に関するページ：
https://ldcube.jp/downloadlist/new_employee_training_report
新入社員育成について資料：
https://ldcube.jp/downloadlist/new_employee_training
社内講師についての記事：
https://ldcube.jp/blog/in_house_training256
その他調査レポート
・ポストコロナの人財育成の実態調査：
https://ldcube.jp/downloadlist/downloadpostcorona2024
・レジリエンス向上施策の実態調査：
https://ldcube.jp/downloadlist/resilience_reportプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
