シニア活躍の機会を創出するプロ人材機構、代表・高橋が東京メトロ車内に掲出の中吊り広告に登場
株式会社プロ人材機構
～「経済界」5月号にはインタビュー記事も掲載～
シニアがプロとして活躍する機会を創出する株式会社プロ人材機構（代表取締役社長：高橋啓 本社：東京都港区 以下：プロ人材機構）は、3月25日より東京メトロ 銀座線・千代田線・東西線・南北線にて展開された中吊り広告に、代表 高橋が掲載されたことをご報告いたします。また、「経済界」2025年5月号「注目企業2025」では、高橋のインタビューも掲載していただきました。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/144400/7/144400-7-dc9e1691e48e88ee5770fe3ca3030b76-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
近年、日本企業における少子高齢化と人材不足の深刻化、年金制度とライフプランの変化、多様な働き方の広がり、さらには知識・経験の継承の重要性が叫ばれるようになってきた中で、シニア人材の活用がますます注目されています。しかし一方で、シニア人材の専門性を見極め、企業に提案できる人材エージェントは、まだ国内に少ない状況です。数多くのシニア求人を手掛けているプロ人材機構は、経済紙「経済界」からのインタビューに対し、シニアビジネスへの想いと今後の事業展開について、代表取締役の高橋が語りました。
中吊り広告概要
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/144400/7/144400-7-78dd8a8ab4e9b1103557b671400258c4-3900x1380.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
期間：3月25日～3月27日
場所：東京メトロ 銀座線・千代田線・東西線・南北線にて
掲載情報
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/144400/7/144400-7-da720e8567ee985aadc709218a727a6c-922x1250.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
経済界 2025年5月号
出版社 : 経済界
発売日 : 2025/3/24
概要：「企業は人で決まる」という編集方針から、経営者の人物像に迫り、企業を分析する経済誌。昭和39年の創刊以来、多くの経営者やビジネスマンに価値ある情報を提供し続けています。時代を動かすキーマンの単独インタビュー、独自の観点で経済・社会事象を斬る巻頭特集、企業の最前線を追うニュースレポートなど、欠かせない情報が満載。現代の羅針盤として、多くの人の役に立ちます。
Web記事はこちらからご覧いただけます。
https://net.keizaikai.co.jp/72415
掲載を見た方からは「シニア人材の活用を考えているが優秀人材を見出すことは非常に難しい。活躍するシニアの共通点を教えて欲しい」という声や「シニア人材を見極める上での重要なポイントを教えて欲しい」いう声を頂きました。これらの声はシニアビジネスに対する世間の関心の高さと理解しております。皆様のお声を基にメンバー一同、皆様のお役に立てるよう一層頑張って参ります。
プロ人材機構は今後も、シニア人材の活躍を「特例」ではなく「戦略的な選択肢」として定着させることを目指し、シニア活躍の場を提供するとともに次世代へその知見が承継される市場を創ってまいります。
■プロ人材機構について
「シニアと共にまだ見ぬ未来を切り拓く」をミッションに、プロ人材(*)のスキルシェアサービスやプロ人材(*)のヘッドハンティングサービスを展開。シニアの方々が日々積み上げてきた経験やノウハウを次世代に受け継ぎ、若い世代が持つ新しい感覚と出会う機会につなげていくことで、人材不足でも世の中の総知見を増やし続けることを目指しています。シニアの方それぞれが持つ誰にも負けない強みを、プロ人材機構は発掘し活かしています。
*プロ人材：ビジネス、キャリアにおいて変革のトリガーを乗り越えた50歳以上の方
会社名：株式会社プロ人材機構
所在地：東京都港区赤坂2丁目5−8 ヒューリックJP赤坂ビル5階
設立：2024年1月4日
代表者：代表取締役 高橋 啓
URL：
https://pro-j.co.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
