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無料ウェビナー『DX基礎教育は何から始める?経産省指針で解決!DXリテラシー標準(DSS-L)の活用方針と事例紹介』を開催【4月24日(木) 12:00-12:30】

株式会社STANDARD

無料ウェビナー『DX基礎教育は何から始める?経産省指

DXリテラシー標準(DSS-L)の意義や活用方針を、弊社支援事例も交えて解説。


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/154359/8/154359-8-ef9904c7d9bb72d68b0f46bb44c4b133-1000x487.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


大手企業を中心に1,000社以上のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)の推進と内製化を支援する株式会社STANDARD(本社:東京都港区、代表取締役社長:伊藤 海)は、4月24日(木)12時より、Webセミナー『DX基礎教育は何から始める?経産省指針で解決!DXリテラシー標準(DSS-L)の活用方針と事例紹介』を開催いたします。
■セミナー概要
DX基礎教育を任されたものの、「何から手を付ければよいかわからない」「社内の理解を得られない」といった悩みはございませんか?
本セミナーでは、上記の課題を解決するヒントを提供いたします。

DXリテラシー標準(DSS-L)とは、経済産業省(IPA)が定めたDXの基礎知識・スキルに関する指針です。

多くの企業が参考にする経済産業省(IPA)の指針をもとに、DX教育がなぜ重要なのかをわかりやすく説明するとともに、DXリテラシー標準(DSS-L)の意義と具体的な活用方針を解説します。

本セミナーにご参加いただくことで、自社に合ったDX基礎教育の進め方や、具体的な施策事例を持ち帰り、すぐに実践につなげることができます。

<当日のアジェンダ>
・経産省(IPA)のDX人材育成指針
・基礎人材(DSS-L)の活用方針
・具体事例(アセスメント、Eラーニング、集合研修)

日時:2025年4月24日(木)12:00-12:30
会場:オンライン(Zoom)
参加費:無料(事前登録制)

セミナーお申し込みはこちら

※本セミナーは、同業他社様や個人の方のお申込みをお断りいたしております。
■こんな方におすすめ
・DX人材育成に取り組んでいるが、基礎教育には未着手な方
・DX基礎教育の施策の優先順位づけに迷っている方
・社内でDX基礎教育の必要性を説明する根拠や材料が必要な方
・自社のDX基礎教育を進めるための実践的なヒントを探している方
■登壇者
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/154359/8/154359-8-b1fbff6b8757458cbebeafe6f42e479e-2062x2063.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

株式会社STANDARD
営業本部 シニアマネージャー
笠川 仁義

DX人材育成に関わるコンサルティング、教育プラットフォームのソリューションセールスとしての営業経験が長い事から、顧客課題と関連ソリューションに対する知見が豊富。現在はマーケティング部門のリードを務める。



セミナーお申し込みはこちら

《その他セミナー情報と資料請求はこちら》
・セミナー&アーカイブ配信ページ:https://standard-dx.com/seminar
・一括資料請求:https://standard-dx.com/download/document_service_multi
株式会社STANDARDについて
STANDARDは「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」をミッションとし、DX人材育成・戦略コンサルティング・AI実装支援の3つのサービスを提供し、これまでに1,000社以上のDX推進の内製化を支援しています。

教育による組織・ヒトの変革をはじめ、1,200人超のエンジニアを輩出する「人工知能開発団体 HAIT Lab」や大手コンサルティングファーム出身者、起業経験者によるアジャイルの開発アプローチにより、半年~1年という短期間でDXの成果創出、収益化までを実現します。

■公式サイト
https://standard-dx.com/
■当社サービスに関するお問い合わせ先
https://standard-dx.com/contact

プレスリリース提供:PR TIMES

無料ウェビナー『DX基礎教育は何から始める?経産省指

記事提供:PRTimes

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