デジタル技術が生み出すカーボンニュートラルな未来を考えるイベント「Less is More. for 脱炭素」5月20日（火）にリアルで開催
株式会社インフォマート
デジタルの力であらゆる業務を効率化する株式会社インフォマート（本社：東京都港区 代表取締役社長：中島 健、以下「当社」）は、デジタル技術が生み出すカーボンニュートラルな未来を考えるイベント「Less is More. for 脱炭素」を、2025年5月20日（火）にベイサイドホテル アジュール竹芝にて開催します。
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▼イベント詳細・お申込みはこちら
https://lp.infomart.co.jp/l/910342/2025-04-14/fjzmr
■ 「Less is More. for 脱炭素」とは
デジタル技術がビジネスと脱炭素をどのようにつなぎ、企業の競争力強化に貢献するかを探ると共に、脱炭素への取り組みの重要性や脱炭素時代に企業が取り組むべき課題、その解決策を探求するイベントです。
2025年2月13日（木）に開催した前回の「Less is More. for 脱炭素 デジタルが創る新しいエコノミー『デジタルで未来の環境と経済を変える』」では、環境省による基調講演や各企業の取り組み事例の共有等、脱炭素経営に向けた具体的なアクションについて、多くの示唆に富んだ内容をお届けしました。約250名の方にご参加いただき、参加者アンケートでは95.3%の方から「参考になった」とのご評価をいただきました。
今回は5月20日（火）の「森林の日」に、企業と自然の共生を考えるためのリアルイベントを開催します。
■ 脱炭素への取り組みの重要性と実践的ソリューションの提供
気候変動対策が企業の重要課題となる中、デジタル技術の活用は脱炭素経営への重要な鍵となっています。当社が提供する「BtoBプラットフォーム」では、2024年度において過去最多となる年間5億8,875万9,754枚の紙の削減を実現しました。この削減量は、CO2排出量に換算すると約5,046トン（東京ドーム122個分相当）に及び、帳票のデジタル化を通じて、具体的な環境負荷低減に貢献しています。（※）
本イベントでは、「気候変動によるリスク情報」の開示義務化等、脱炭素経営への対応に向けて、デジタル技術を活用した具体的な取り組み方法をご紹介します。
第一部の基調講演では、「進化する省エネ対策～最新技術で持続可能な未来を作る～」と題し、東京都地球温暖化防止活動推進センター（クール・ネット東京）の大原 宗治氏に、経費のかからない省エネ対策や設備導入のメリットについて講演いただきます。
第二部では、環境省の水谷 嘉敬氏より「中小企業等の脱炭素経営支援」をテーマに、脱炭素経営の重要性や実態調査結果、環境省による支援モデル事業について講演いただきます。
また、講演の後にはお料理やお飲み物をお楽しみいただきながら、ご参加者同士の情報交換や交流ができる場をご用意しています。ぜひ一緒に、デジタル技術が生み出すカーボンニュートラルな未来について考えてみませんか？
なお、今回のイベントは抽選制にて実施します。皆様からのお申込みを心よりお待ちしています。
（※）インフォマート、利用企業110万社以上の帳票デジタル化で年間約5,046トン、東京ドーム122個分のCO2排出量を削減
https://corp.infomart.co.jp/news/20250304_5765/
■ イベント概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/13808/table/744_1_77490208f08c087e33d939c3c07f32a8.jpg ]
※内容および実施時間は変更となる場合がございます。予めご了承ください。
■ インフォマートについて
1998年の創業以来、企業間取引における請求・受発注等の業務効率化を実現するクラウドサービスを提供・運営しています。主力サービスの「BtoBプラットフォーム」は、115万社以上が利用。プラットフォーム内の総流通金額は年間62兆円以上。
会社名：株式会社インフォマート（東証プライム市場：2492）
代表者：代表取締役社長 中島 健
代表取締役副社長 木村 慎
本社所在地：東京都港区海岸1-2-3 汐留芝離宮ビルディング13階
設立：1998年2月13日
資本金：32億1,251万円（2024年12月末現在）
事業内容：BtoB（企業間電子商取引）プラットフォームの運営
従業員数：716名（連結）、691名（単体）（2024年12月末現在）
URL：
https://corp.infomart.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
