スタディプラス株式会社、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」のコンセプトムービーを公開
スタディプラス
スタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志、以下スタディプラス）は、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」のコンセプトムービーを公開しました。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47308/286/47308-286-6c6ac8ace170c43530d765a498c89f73-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■動画概要
本動画では、志望校合格に向けて勉強に励む生徒と、それをサポートする先生が登場します。
勉強でつまずいているが、なかなか先生と時間が合わず、相談できずにモヤモヤしている生徒。
一方で、最近の生徒の様子が気になりつつも、電話対応や面談で忙しく声をかけられずにいる先生。
この両者が、Studyplus for Schoolでのコミュニケーションを通じてどのようにポジティブに変化していくのか。
「学習記録でいつでもどこでも生徒とつながる 誰ひとり取り残さない教室へ」
そんな想いを込めた、Studyplus for Schoolのコンセプトムービーです。
▼動画はこちら
https://youtu.be/j3yzAf5Mxws?si=eKpj4TUhI6f8QLIk
出演：川奈芹・小森健人
制作協力：株式会社プルークス
■ムービー制作者より
不登校生徒の増加、通信制高校の拡大、入試の定員割れ、推薦入試の拡大など、子どもの学力や志向がますます多様化し、生徒一人ひとりに個別最適な教育が重要かつ困難になる中、職員採用難で多忙を極める先生が生徒一人ひとりに寄り添うには、学習記録をデジタル化し、いつでもどこでもコミュニケーションできることが欠かせないと考えています。今回のコンセプトムービーは、この新しいコミュニケーションの形を実写で表現しました。本動画が、個別最適な教育を考えるヒントになれば幸いです。
（取締役 Studyplus for School事業本部 本部長 宮坂 直）
ICTの普及によって様々なことが便利になる一方で、人手不足による先生の多忙化が深刻化している教育現場。しかし、日常の中でのちょっとしたコミュニケーションは、昔から変わらず先生と生徒をつなぐとても大切なものであると思っています。私たちが実現したいのは、デジタルを活用して、忙しい先生がいつでも生徒一人ひとりに寄り添える世界。このコンセプトムービーを通じて、その世界観を伝えられれば幸いです。
（Studyplus for School事業本部 事業推進グループ 毛利 友佳）
■スタディプラスのその他の動画
・Studyplus for School サービス紹介：
https://www.youtube.com/watch?v=V-SG9fVoagM
・Studyplus サービス紹介：
https://www.youtube.com/watch?v=jGfdWpQS_rQ
■ 教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」 概要
「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォームです。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるようご支援します。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できます。
現在、全国の学校や学習塾など2,800教室以上に導入されています。
https://for-school.studyplus.co.jp/
■ スタディプラス株式会社 概要
所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−12 NMF駿河台ビル４階
代表取締役：廣瀬高志
事業内容：学習管理アプリ「Studyplus」、若年層向けマーケティングソリューション「Studyplus Ads」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の提供
設立：2010年5月20日
https://info.studyplus.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
