サーバーワークス、生成 AI 活用を推進する 2 つの AWS 公式トレーニングを新たに提供開始
株式会社サーバーワークス
アマゾン ウェブ サービス（以下：AWS ）の AWS プレミアティア サービスパートナーである株式会社サーバーワークス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大石 良、以下：サーバーワークス）は、AWS環境での生成AIの活用スキル習得を目的とした、新たな2つのAWS公式トレーニングコースの提供を開始いたします。
AWS公式トレーニングは、AWS トレーニングパートナーの認定及び AWS が定めたトレーナー基準に合格したパートナートレーナーが提供できる公式トレーニングコースです。
サーバーワークスはAWS トレーニングパートナーとしてAWS公式トレーニングを実施し、お客様がAWS環境において生成AI技術を効果的かつ安全にビジネスへ取り込むための実践的な学びの場を提供いたします。
■提供する新しいコースについて
今回新たに提供を開始する2つのトレーニングコースは、生成AI活用のための知識とスキル習得を、企業の様々なニーズや役割に応じて支援します。
生成AIの基礎概念からAWS環境での実践的な活用手法までを網羅的に学び、ビジネス課題解決に繋げるためのスキルを習得するコースです。
このコースで学べること
- 生成AI活用の基礎と戦略を把握生成AIに関する概念・手法を理解し、ビジネス活用法を学びます。- 実践的なスキルの習得効果的な指示を出すための「プロンプトエンジニアリング」、倫理や公平性に配慮した「責任あるAI」の考え方、生成AIの安全な導入・運用方法をハンズオンで習得します。- ビジネス応用力の向上生成AIがどのような業務や課題に適しているかを見極め、課題解決に対してAIを効果的に活用する力を養います。- プロジェクト推進能力の強化生成AIを活用したプロジェクトの計画立案、具体的な導入戦略の検討、既存の開発プロセスへの生成AIの組み込み方を学びます。
※ハンズオン形式での学習がありますが、高度なIT知識・AWSの知識は必要ありません。
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/75977/table/127_1_40232776cc281112fe8481d418c30a1b.jpg ]
組織全体で生成AIを活用し、ビジネス目標達成に繋げるための戦略的視点と知識を提供するコースです。
このコースで学べること
- 組織的なAI活用戦略組織的なAI導入を成功に導くための基本概念とツールを把握します。組織全体で生成AIをどのように活用し、具体的なビジネス目標達成に繋げるかを学びます。- ビジネス価値を創出するためのアプローチ生成AI技術を用いて、どのように新しいビジネス価値を生み出すことができるか、その方法論を解説します。- 安全かつ責任ある導入の推進方法安全かつ責任を持ってAIを導入するための重要な考慮点を理解します。- 事例紹介様々な業界における生成AIの具体的な活用事例を紹介し、自社への応用ヒントを得ます。
※本コースにはハンズオン形式の学習は含まれません。トレーナーが生成AIツールのデモを行います。
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/75977/table/127_2_1f90a7b5276d281fbc62008ce5a8031c.jpg ]
トレーニングについては弊社HPにも記載されていますので、こちらもご確認ください。
サーバーワークスHP
サーバーワークスは今後もAWS 公式トレーニングの提供を通じて、お客様の体系的な AWS の知識・技術習得を支援していくとともに、トレーニングコースの拡充をおこない、お客様のビジネス変革を包括的にサポートしてまいります。
■株式会社サーバーワークスについて
サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援している AWS 専業のクラウドインテグレーターです。
2025年2月末時点で、1,410社、 24,500プロジェクトを超える AWS 導入実績を誇っており、2014年11月より AWS パートナーネットワーク（ APN ）最上位の「 AWS プレミアティアサービスパートナー」に継続して認定されています。
移行や運用、デジタルワークプレース、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、 AWS 事業を継続的に拡大させています。
取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください：
https://partners.amazonaws.com/jp/partners/001E000000NaBHzIAN/
＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。
＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
