報道価値を可視化する独自フレームワーク「7Dメソッド」を開発
株式会社アンティル

~なぜ報道されるのか? 属人的な判断から脱却し、PRDXを推進~
株式会社ベクトル(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:西江肇司、東証プライム:6058)の子会社である株式会社アンティル (本社:東京都港区、代表取締役:桂俊成、以下アンティル)は、企業が発信する情報が持つ報道価値を客観的かつ定量的に評価する独自開発のフレームワーク「7Dメソッド」を策定いたしました。
これまで、様々なPRに関するメソッドが提唱されてきましたが、「なぜ報道されるのか」「なぜ報道されないのか」を定量的に測ることは困難でした。アンティルは、この課題を解決するために、「PRで報道されやすい要素」からさらに踏み込み、「報道価値を定量的に評価できるモデル」として「7Dメソッド」を開発しました。「7Dメソッド」は、メディアが重視する「“いま報じる必然性”を数値で示せる」ことを最大の特徴とし、企業内のPR担当者のみならず、報道関係者の皆様の業務改革に貢献します。
■開発背景:PR業界における長年の課題と「7Dメソッド」
近年、PRの手法が一般化なるにつれ、、情報の受け手となるメディアにおいては、「取り上げるべき情報の多さ」と「個々の報道に割ける時間やスペースの減少」という、相反する事象が深刻化しています。このような状況下では、PR担当者が提供する情報が「なぜ今、報道されるべきなのか(報道に取り上げられる必然性)」を、客観的かつ迅速に理解させるための根拠の必要性が高まっていました。
しかしながら、従来のメソッドでは、実際の企業PRの最前線、特に社内での企画承認や報道関係者の皆様へ情報を提供する際に、単一の指標で網羅的に説明し、納得を得ることが難しいという実情がありました。
「7Dメソッド」は、この課題意識に基づき、従来のPR手法ではブラックボックス化しがちだった「報道される/されない要因」を徹底的に分析して生み出された、報道価値を構成する要素を多角的に分析・スコアリングするフレームワークです。 これにより、PR担当者は自社が発信する情報の報道価値を客観的に把握し、戦略的な情報発信を行うことが可能になります。
■「7Dメソッド」の特長と期待される効果:報道現場とPR業界双方への貢献
1.PR戦略の精度向上と社内コミュニケーションの円滑化
・提案の属人的ムラの減少:客観的な評価軸により、担当者の経験や感覚頼みだった企画の質を標準化します。
・社内決裁速度の向上:定量的なスコアで報道価値を明確に示し、スムーズな意思決定を促進します。プレスリリースをこの指標で設計すると、社内での検討を迅速に行うことが可能になります。
・メディアへの説明力の向上:「なぜ価値があるか」を具体的データで示し、説得材料が可視化できるため、報道する側の納得感が向上します。
・ PR戦略の精度向上:どの要素を強化すれば報道価値が高まるかの具体的な改善策が明確になります。
2.報道価値の定量的な評価と、報道現場での活用可能性
「7Dメソッド」は報道価値を定量的に評価できるため、報道の現場におかれましてもご活用いただくことを想定しています。本メソッドを用いることで、日々大量に寄せられる情報の中から「報道価値のない情報」を機械的にフィルタリングし、より効率的かつ客観的なニュース判断の一助となることを目指します。
3. PR業界全体のリテラシー向上への貢献
アンティルは、「7Dメソッド」の活用を通じて、PR業界における情報価値判断の基準をより明確化し、業界全体の戦略的思考力およびリテラシー向上に貢献することを目指します。
■今後の展開
アンティルは、「7Dメソッド」を弊社のコンサルティングサービス、コンテンツ作成支援、メディアリレーションズ戦略など、提供する全てのPR支援サービスの中核に据えてまいります。 このメソッドを活用することで、お客様のPR活動における課題発見から戦略立案、実行、効果測定に至るまでの一連のプロセスを高度化し、より客観的で効果的なPRソリューションを提供してまいります。 将来的には、「7Dメソッド」を基盤とした研修プログラムの開発や、AI技術との連携による分析・提案機能の強化も視野に入れ、PR業界全体の価値向上と、お客様の事業成果へのさらなる貢献を目指してまいります。
■株式会社アンティル 会社概要
会社名 :株式会社アンティル
所在地 :港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ14F
設立 :2004年5月6日
代表取締役:桂 俊成
事業内容 :PR企画立案及び実施、PR業務代行・コンサルティング、ブランディング業務、
IRコミュニケーション、リスクマネジメント業務、マーケティングリサーチ業務、
イベントの企画/実施
URL :
https://antil.co.jp/
note :
https://note.com/antilprプレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes