iFreeNEXT 日経連続増配株指数（資産成長型）/（年4回決算型）　運用管理費用（信託報酬）料率引き下げのお知らせ

大和アセットマネジメント株式会社

iFreeNEXT 日経連続増配株指数（資産成長型）/（年4回

平素は「iFreeNEXT 日経連続増配株指数（資産成長型）/（年4回決算型）」をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。このたび、運用管理費用（信託報酬）の料率を引き下げるため、信託約款変更を行うことを決定しました。

今後とも、投資家の皆様の資産形成に貢献できるよう取り組んでまいりますので、当ファンドをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
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連続増配株の魅力
連続増配銘柄は“高配当銘柄”と混同されてしまいがちです。
一般に“高配当”は配当利回りが4%から5%あるような銘柄をイメージしますが、日経連続増配株指数の構成銘柄の配当利回りはおおむね2%から2%半ばです。高配当銘柄に比べて利回りは低いですが、保有期間が長くなると配当額が増えていくことが連続増配銘柄の強みです。
具体的に過去のシミュレーションにおいて2010年12月末に日経連続増配株指数に100万円投資した場合に、その後年間で受け取れる配当額の推移を確認してみます。当初こそ2.3万円と市場平均並みの配当利回りしか受け取ることができませんが、毎年配当金額が増加しています。結果、2024年には受け取れる配当額が10.7万円となります。
配当利回りは期間を通して大きく変わらないものの、受け取ることができる配当額が増加しているのは元本の成長率と増配率が同率で上昇していたことによるものです。
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増配が続けば続くほど、当初投資金額に対する配当利回りが高くなることを期待できるのも当ファンド(日経連続増配株指数)に投資することの魅力の一つでしょう。

大きな下落の中で目立った当ファンドの”下値抵抗力”
2025年4月のような市場が大きく調整する局面では、日経連続増配株指数の特徴の1つである下値抵抗力が力を発揮します。TOPIX対比で年初からパフォーマンスが劣後していたものの、大きな調整が発生したタイミングで超過リターンがプラスに転じました。
昨年(2024年)8月上旬に発生した株価急落局面や、過去の急落局面でも同様の下値抵抗力を発揮しています。
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なぜ下落局面で強いのか
1.“連続増配”はクオリティ銘柄を見つける鍵になっている
増配を継続している企業の中には自己資本比率が高い(財務健全性が高い)銘柄が多く含まれています。
日経連続増配株指数構成銘柄の中にも、9436 沖縄セルラー電話や、9882 イエローハット、4967 小林製薬をはじめとした自己資本比率の高い銘柄が多く組み入れられています。
下落局面では自己資本比率の高い銘柄が選好される場面もみられます。○○ショックと呼ばれる急落局面では、信用リスクに敏感になるため財務健全性の高い銘柄が好まれるほか、平常時に利益を蓄積して自己資本を厚くした分、業績が一時的に落ち込んでも配当を出すための原資があることから、自己資本の低い銘柄と比較して減配リスクが低いことも下落局面では魅力となり、下値抵抗力を発揮する一因となるでしょう。

2.ディフェンシブ業種のウェイトの高さ
業種構成比は、生活必需品や、コミュニケーション・サービスなどのディフェンシブ業種のウェイトが高くなっております。下落局面では、景気動向に左右されにくい生活必需品といったディフェンシブ業種に属する銘柄が選好される傾向にあることからそのような業種のウェイトが高い当ファンドの下値抵抗力が発揮されます。
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収益分配金に関する留意事項
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お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

ファンドの目的・特色
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追加的記載事項
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投資リスク
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ファンドの費用・税金 ※ 2025年5月28日時点
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当資料のお取扱いにおけるご注意
- 当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。 - 当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 - 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。 - 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。 - 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。 - 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。 - 分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
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